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1910年代における日本の朝鮮植民地統治とキリスト教教育

研究課題

研究課題/領域番号 13F03726
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 日本史
研究機関同志社大学

研究代表者

板垣 竜太  同志社大学, 社会学部, 教授 (60361549)

研究分担者 SHAPIRO MICHAEL  同志社大学, 社会学部, 外国人特別研究員
SHAPIRO Michael  同志社大学, 社会学部, 外国人特別研究員
マイケル シャピロ  同志社大学, 社会学部, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2015年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
2014年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2013年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワードキリスト教青年会(YMCA) / 帝国日本 / 植民地朝鮮 / 徳富蘇峰 / 李光洙 / キリスト教青年会(YMCA) / 清教徒 / 毎日申報
研究実績の概要

本年度の研究目的は、現在までの研究をシャピロ氏が書籍にまとめることにあった。その内容は、日本帝国とグローバル規模のキリスト教伝道事業を代表するキリスト教青年会(YMCA)との二重の枠組みのなかで、日本と朝鮮におけるキリスト教徒がどのような関係を結んだのかを解明しようとするものである。
この目的に向けて、2冊の出版企画書をまとめた。一つは日本・朝鮮・中国のYMCA運動の起源と相互関連を取り上げ、それらが植民地朝鮮においてどう交差したのかを問うものである。これまでの研究では、この過程を単に<非キリスト教勢力 対 キリスト教勢力>の衝突として扱うことが主流であったが、この研究ではキリスト教青年会(YMCA)に焦点を当て、このグローバル規模のキリスト教伝道団体と日本帝国における天皇制という二つの異質的な制度が、いかに植民地朝鮮において妥協点を探りながら共存しようとしたのかという観点に基づき二者の関係の解釈を試みる。
もう一つの企画書は、プロテスタント教徒で有名なジャーナリストだった徳冨蘇峰が朝鮮総督府の御用新聞であった『毎日申報』の監督として果たした役割を取り上げる書籍の出版企画書である。1910年代の毎日申報を取り上げている先行研究では、監督の徳富蘇峰の編集方針を度外視してきたが、この発見によって朝鮮における最初の近代小説家とされる李光洙(イ・グァンス)との意外な思想的関係が明らかになる、というのがこの本の主張である。
これをもとに、現在、出版企画が進んでいる。

現在までの達成度 (段落)

27年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

27年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] The Anatomy of Korea-phobia in Japan2015

    • 著者名/発表者名
      Ryuta Itagaki
    • 雑誌名

      Japanese Studies

      巻: 35(1) 号: 1 ページ: 49-66

    • DOI

      10.1080/10371397.2015.1007496

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 日本帝国の支配下における朝鮮キリスト教青年会(YMCA)と精神教育の戦略2015

    • 著者名/発表者名
      マイケル・シャピロ
    • 雑誌名

      韓国学のフロンティア

      巻: 1 ページ: 68-85

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Imperial Japan, Late Qing China and the Young Men’s Christian Association, 1889-19072015

    • 著者名/発表者名
      Michael I. Shapiro
    • 学会等名
      Association for Asian Studies Annual Convention
    • 発表場所
      Chicago Sheraton Hotel, U.S.A.
    • 年月日
      2015-03-27
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2014-01-29   更新日: 2024-03-26  

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