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多結晶ダイヤモンド薄膜pn接合冷陰極の開発

研究課題

研究課題/領域番号 13F03759
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 地球・資源システム工学
研究機関国立研究開発法人物質・材料研究機構

研究代表者

小泉 聡  国立研究開発法人物質・材料研究機構, 機能性材料研究拠点, 主幹研究員 (90215153)

研究分担者 JANSSENS STOFFEL  国立研究開発法人物質・材料研究機構, 光・電子材料ユニット, 外国人特別研究員
JANSSENS Stoffel  独立行政法人物質・材料研究機構, 光・電子材料ユニット, 外国人特別研究員
JANSSENS S.d.  独立行政法人物質・材料研究機構, 光・電子材料ユニット, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2015年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2014年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2013年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
キーワードダイヤモンド薄膜 / CVD / diamond / pn junction / electron emission / 半導体ダイヤモンド / 化学気相成長 / pn接合デバイス / 電子放出
研究実績の概要

研究目標である水素原子により終端されたダイヤモンド表面の電子親和力(NEA)を利用した高効率電子放出源の大面積化に向けた多結晶n型半導体ダイヤモンド薄膜形成に対して、研究実施計画に従い平成27年度においては以下の研究成果を得た。多結晶n型ダイヤモンド薄膜成長装置のマイクロ波プラズマ安定性に関して、主に基板ホルダー周辺の改造を行い、12mm径のモリブデン基板ホルダーにおいて表面に均一に分布するプラズマ形成が確認できた。ホール効果による半導体特性評価に必要な自立膜形成のために、平均粒径5nmの超微結晶ダイヤモンド粒子を用いてシリコン基板表面に種付け処理を行い、その表面に多結晶ナノダイヤモンド薄膜を形成し、シリコン基板を一部溶液エッチングで除去することでダイヤモンドメンブレンを形成した。これによりpn接合ダイヤモンド電子源の電子注入電極を直接n型ダイヤモンドに形成する事が可能となり、さらなる抵抗損失の低減となる。得られたメンブレンには一部にシワが寄った表面形態が観測され、基板との応力により形成されたものと考えられる。また、これは圧力センサーとしての応用にもつながると考えている。Leidenfrost効果に関しては、その泳動過程の動力学をアセトンと水を用いた系で実験的に検証した。さらにホスト液体と液滴間で反応熱を伴う系を作り、そこでの泳動の駆動力形成を議論する論文も同時に執筆し、投稿し現在査読を受けている。

現在までの達成度 (段落)

27年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

27年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015 2014

すべて 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [学会発表] Piezoresistivity in ultra-thin boron-doped and surface conductive nanocrystalline diamond membranes2015

    • 著者名/発表者名
      S.D. Janssens, S. Drijkoningen, S. Koizumi, K. Haenen
    • 学会等名
      Hasselt Diamond Workshop 2015
    • 発表場所
      ベルギー、ハッセルト文化会館
    • 年月日
      2015-02-25 – 2015-02-27
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [図書] Diamond PN/PIN Diode Type Electron Emitter with Negative Electron Affinity and Its Potential for the High Voltage Vacuum Power Switch/ Novel Aspects of Diamond2014

    • 著者名/発表者名
      竹内大輔、小泉 聡
    • 総ページ数
      325
    • 出版者
      Springer
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2014-01-29   更新日: 2024-03-26  

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