研究課題/領域番号 |
13J07359
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研究種目 |
特別研究員奨励費
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 国内 |
研究分野 |
応用健康科学
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研究機関 | 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 (2015-2016) 独立行政法人国立健康・栄養研究所 (2013-2014) |
研究代表者 |
宮本(青山) 友子 (2014-2016) 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 基礎栄養研究部, 特別研究員(PD)
宮本 友子 (青山 友子) (2013) 独立行政法人 国立健康・栄養研究所, 基礎栄養研究部, 特別研究員(PD)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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配分額 *注記 |
3,611千円 (直接経費: 3,055千円、間接経費: 556千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2014年度: 851千円 (直接経費: 655千円、間接経費: 196千円)
2013年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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キーワード | 出生時体重 / 運動発達 / 身体活動 / 体脂肪率 / 子ども / 出生体重 / 身体活動量 / 加速度計 / 乳幼児期 / 発育・発達 / 健康関連体力 / 生活習慣病 / 糖代謝 / Catch-up growth |
研究実績の概要 |
昨年度までの研究により、出生体重よりも乳幼児期の運動発達に関わる要因の方が将来的な身体活動習慣の決定において重要な役割を果たしていることが示されたため、当初の計画では副次的な調査項目として予定していた乳幼児期の運動発達にも注目して研究を行っている。平成28年度は、DXA(二重エネルギーX線吸収法)を用いて評価した子どもの身体組成データを整理し、出生体重および乳幼児期の運動発達と就学時の体脂肪率との関係を検討した。 小学1年生165名のデータを解析した結果、従来報告されてきた出生体重よりも運動発達に関わる要因の方が就学時の体脂肪率を予測する力が強く、「はいはい」「つかまりだち」「つたい歩き」「ひとり歩き」の一連の動作の中で特に、一般に最も早い時期に発達する「はいはい」の開始時期が遅いほど、就学時に体脂肪率が高かった。この関係は、身体活動の影響(加速度計で評価した中高強度活動時間)を差し引いてもほとんど変わらなかった。 以上の結果より、従来肥満の危険因子として報告されてきた低出生体重よりも、出生後2年までにみられる運動発達の遅延が将来的な肥満のリスクと関連している可能性が示唆され、肥満のリスクを予防的に低減するためには、今後は乳幼児の運動発達の決定要因を明らかにする必要性が示された。現在もこのコホートを追跡しており、将来的には上記の関係性が成長とともにどの様に持ち越されるかをCatch-up growth(乳幼児期の体重増加の様相)の影響も含めて明らかにしていく。 一方で、これまで岡山県南部健康づくりセンターと共同ですすめてきた研究により、成長後の糖・脂質代謝指標などの生活習慣病リスクに及ぼす出生体重と現在の身体活動習慣の影響を検討できるデータベースが間もなく完成し、解析に着手できる見込みである。
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現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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