| 研究課題/領域番号 |
13J09130
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
清原 悠 東京大学, 情報学環・学際情報学府, 特別研究員(DC2)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2014年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2013年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | アイデンティティ / メディア / ジェンダー / 社会運動 / 性役割 / 性別役割分担 / ジェンダー・ポリティクス / 誌面のコミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、日本における住民運動に関わった女性たちの考えと行動を、1955年から2005年の50年間に渡って活動した女性団体「草の実会」を事例に明らかにすることである。
今年度は草の実会の事例研究成果として一つの論文（日本マスコミュニケーション学会の学術雑誌『マス・コミュニケーション研究』に投稿中）および二つの学会報告（①関東社会学会で6月222日に発表②ISA横浜大会・RC32で7月19日に英語で発表）をした。そして３つの研究会報告（① メディア研究のつどい 早稲田大学メディアシティズンシップ研究所 2014年6月15日②市民セクター政策機構6月月例研究会 2014年6月28日 ③第8回戦後文化運動合同研究会 2014年8月31日）を行った。これらの研究は本研究が草の実会という対象を十全に分析するために必要な社会学の知識だけではなく、文学研究分野やメディアスタディーズの研究知見を導入し、それらの分野の研究者との交流を図るべく行われたものであり、また国際学会での発表を通して国際的な視野に基づいた研究として展開するために重要な成果であった。
また、草の実会の事例研究を推進するために、関連する専門分野であるジェンダーや社会運動イシュー/テーマに関しての研究も他事例を含めて進めた結果、その成果として他に２つの学会報告（日本社会学会および唯物論研究協会）と２つの論文（一つは東京大学教養教育高度化機構・科学技術インタープリター修了論文として発刊、もう一つは岩波書店から2015年夏に刊行予定の編著本に収録される論文）を執筆した。また、同じくジェンダーや社会運動に関しての専門書の書評などを商業誌に掲載したものが計10本ある（『図書新聞』への書評などの寄稿が６本 、アジア女性資料センター『女たちの21世紀』への寄稿が3本、日本社会学会ニュースレターへのISA参加報告文の寄稿が１本）。
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| 現在までの達成度 (段落) |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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