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保存されたタンパク質Mad1によるスピンドルチェックポイント不活性化機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 13J10301
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 応用生物化学
研究機関東京大学

研究代表者

明楽 隆志  東京大学, 分子細胞生物学研究所, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
2,070千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード細胞分裂 / 染色体分配 / キネシン / チェックポイント / Mad1 / 染色体整列
研究実績の概要

染色体分配が正しく起きるためには、すべての染色体が分裂装置であるスピンドルの中央部に整列する必要がある (染色体整列)。未整列の染色体が存在するまま染色体分配が起きると、染色体が不均等に分配してしまい、細胞死や癌化につながる。そこで細胞はこのような事態を回避するために以下の二つのシステムを備えている。
①スピンドルチェックポイント
②キネシンモーターによる染色体整列の促進
これらのシステムは、同時期(分裂前期)に、同じ場所(動原体)で、同じ目的(染色体整列の完了)のために働くにも関わらず、分子レベルでの繋がりは明らかになっていなかった。昨年度の研究成果により、分裂酵母とヒトにおいてスピンドルチェックポイント因子Mad1がチェックポイントを活性化するだけでなく、キネシンモーターを動原体に局在化させることが明らかになった。これは、チェックポイントと染色体整列が分子レベルで繋がっていることを示唆しているが、具体的にMad1がどのようにしてキネシンモーターを動原体に局在化させているかは未知のままであった。
今年度の研究により分裂酵母とヒトにおいて、Mad1はそのN末端領域を介してキネシンと直接結合することが分かった。真核生物におけるMad1のN末端領域のアミノ酸配列を比較したところ、種間で進化的に保存されたモチーフが存在したため、モチーフに変異を導入したところ、分裂酵母でもヒトでもキネシンとの結合が失われた。このMad1のモチーフ変異体は細胞内において、キネシンを動原体に局在化させることができず、染色体整列にも異常が見られた。以上の結果から、Mad1は保存されたモチーフを介してキネシンを動原体に局在化させ、染色体整列を促進していることが分かった。今年度の研究成果により、Mad1がどのようにして「スピンドルチェックポイント」と「染色体整列」とを統合的に制御しているのかが明らかになった。

現在までの達成度 (段落)

26年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

26年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2014 2013

すべて 学会発表 (3件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] スピンドルチェックポイント因子Mad1による染色体整列機構2014

    • 著者名/発表者名
      明楽隆志
    • 学会等名
      第32回 染色体ワークショップ
    • 発表場所
      広島県・安芸グランドホテル
    • 年月日
      2014-12-15 – 2014-12-17
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] スピンドルチェックポイント因子Mad1による染色体整列機構2013

    • 著者名/発表者名
      明楽隆志
    • 学会等名
      第36回 日本分子生物学会年会
    • 発表場所
      神戸ポートアイランド(兵庫県)
    • 年月日
      2013-12-05
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Spindle checkpoint protein Mad1 promotes chromosome alignment2013

    • 著者名/発表者名
      明楽隆志
    • 学会等名
      Cold Spring Harbor Laboratory Meeting on Cell biology of yeasts
    • 発表場所
      Cold Spring Harbor Laboratory (U.S.A)
    • 年月日
      2013-11-06
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2014-01-29   更新日: 2024-03-26  

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