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癌の「分子標的予防法」の開発に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 14026045
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関京都府立医科大学

研究代表者

酒井 敏行  京都府立医科大学, 医学部, 教授 (20186993)

研究分担者 神山 順  京都府立医科大学, 医学部, 助手 (20257538)
吉田 達士  京都府立医科大学, 医学部, 助手 (80315936)
研究期間 (年度) 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
2002年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
キーワードp53 / RB / p27 / NF-Y / gadd45 / ビタミンD_3 / HDAC阻害剤 / ケルセチン
研究概要

癌抑制遺伝子のp53-RB経路は極めて多くの癌において異常をきたしているが、この経路を標的とした「分子標的予防法」の研究は極めて少ない。p53-RB経路に関連した多岐にわたる遺伝子群のプロモーターを用いて、転写調節による化学予防法の可能性をさらに追求した。私達が見い出した、ビタミンD3によるSp1とNF-Yを介したp27プロモーター活性化機構においてさらなる解析をすすめた。NF-Yサブユニットの一つNF-YAには短型と長型の二種類のスプライシングバリアントがある。共発現実験によりNF-YAの短型の方がより強くp27プロモーターを活性化することを見い出した。NF-YA短型は長型のうちの26〜53番のアミノ酸が欠失したものである。そこで長型から種々の欠失変異体を作製しp27プロモーターの活性化能を検討した結果、この間のどの部分を欠失してもp27プロモーターを強力に活性化した。
さらに、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDAC阻害剤)が、p53下流遺伝子の一つgadd45の発現をp53非依存的に活性化することを見い出した。この活性化機構を解析しプロモーター領域のOct-1結合配列を介していることを明らかにした。またHDAC阻害剤がp16ファミリーのp19遺伝子の発現を増加させることも見い出し、プロモーター上のsp1結合配列を介していることを明らかにした。またフラボノイドの1種であるケルセチンが、gadd45の発現を誘導することを見いだした。この誘導はプロモーター領域を介しておらず、またp53非依存的経路を介していることが示された。

報告書

(1件)
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Matsukawa, Y. et al.: "Quercetin enhances tumorigenicity induced by N-Ethyl-N'-Nitro-N-Nitrosoguanidine in the duodenum of mice"Environmental Health and Preventive Medicine. 6. 235-239 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Maeda, A. et al.: "The characterization of the human Siah-1 promoter"FEBS Letters. 512. 223-226 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Matsuzaki, Y. et al.: "Molecular cloning and characterization of the human p19^<INK4d> gene promoter"FEBS Letters. 517. 272-276 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Brooks, L.A. et al.: "E7 proteins from oncogenic human papillomavirus types transactivate p73 : role in cervical intraepithelial neoplasia"British Journal of Cancer. 86. 263-268 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Kanazawa, M. et al.: "Isoliquiritigenin inhibits the growth of prostate cancer"Eur.Urol.. (In press).

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2018-03-28  

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