| 配分額 *注記 |
43,030千円 (直接経費: 33,100千円、間接経費: 9,930千円)
2005年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2004年度: 12,480千円 (直接経費: 9,600千円、間接経費: 2,880千円)
2003年度: 21,840千円 (直接経費: 16,800千円、間接経費: 5,040千円)
2002年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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| 研究概要 |
本研究は,健康状態に対して職業,収入,学歴,生活水準等の社会経済的地位(いわゆるSES)をはじめとする社会的要因がどのような影響を及ぼしているかについて,全年齢階層を対象としたサンプル,高齢者を対象としたサンプルを用いて明らかにすることを目的として行われた.健康・不健康に対して環境因子が重要な役割を果たしていることについては,WHOのICF(ICDH-2)をはじめとして広く指摘されているところであるが,本研究は,環境因子のうちの社会経済的要因に焦点を定め,これらの個人の健康・不健康に対する影響を,全国調査のデータを用いることによって明らかにしようとした.平成15年度には,SF36を被説明変数として採用した3000サンプルの全国調査を実施した.平成16年度には高齢者に対象を絞った全国調査を実施した.平成17年度はこれら二つの調査のデータ・クリーニングとデータ解析を中心に研究を進めた.研究代表者と研究分担者以外にも多数の研究協力者の参加を得て,全年齢層を対象とした研究班と高齢者に焦点を絞った研究班の二つを組織した.前者の班では,従来からの階層,職業に加えて,新たに地域,Social Capital, Perceived Health Competence Scaleなどの観点からの分析を行った.その結果,ソーシャル・キャピタルをはじめとする諸変数が健康状態に対して影響を及ぼしていることを確認した.また後者の班では,Social NetworkやSocial Supportの観点からの分析も行った.ソーシャル・ネットワークなどの変数が高齢者の要介護度をはじめとする健康に影響を及ぼしていることを確認した.主として平成16年度と平成17年度におけるデータ解析の研究会活動の成果を科研費用の最終報告書としてまとめたが,今後もデータ解析を継続しながら学会報告・論文発表をしていく予定である.
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