| 研究課題/領域番号 |
14203007
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
横井 勝彦 明治大学, 商学部, 教授 (10201849)
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| 研究分担者 |
奈倉 文二 獨協大学, 経済学部, 教授 (10007825)
阿倍 悦生 (安部 悦生 / 阿部 悦生) 明治大学, 経営学部, 教授 (50130795)
鈴木 俊夫 東北大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (00139982)
小野塚 知二 東京大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (40194609)
千田 武志 広島国際大学, 医療福祉学部, 教授 (90309675)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
29,120千円 (直接経費: 22,400千円、間接経費: 6,720千円)
2005年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2004年度: 6,890千円 (直接経費: 5,300千円、間接経費: 1,590千円)
2003年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
2002年度: 8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
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| キーワード | 武器移転 / 技術移転 / 日英関係 / 軍器独立 / 日英合弁 / 軍縮 / 兵器産業 / 海軍工廠 / 軍縮不況 / イギリス兵器産業 / ヴィッカーズ社 / 再軍備 / 帝国防衛 / 日本海軍 / 武器輸出 |
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| 研究概要 |
平成17年度は、過去3年間の研究成果を踏まえて、国内外の研究ネットワークの拡大につとめた。これまで各研究分担者は「第二次大戦前における日英間の武器移転・技術移転」という共通テーマの下で、経済史の視点より多角的かつ実証的な研究を進めてきた。その一応の成果は、奈倉文二・横井勝彦・小野塚知二『日英兵器産業とジーメンス事件-武器移転の国際経済史-』(日本経済評論社、2003年)および奈倉・横井編『日英兵器産業史-武器移転の経済史的研究-』(日本経済評論社、2005年)に取りまとめることができた。
そうした成果を踏まえて、平成17年10月には政治経済学・経済史学会の下に「兵器産業・武器移転フォーラム」を設置し、研究者ネットワークの拡充に着手した。それとは別に同年11月には第41回経営史学会全国大会(神戸大学)において、安部悦生が学会報告(自由論題「戦間期イギリス兵器企業の戦略と組織-ヴィッカーズとアームストロング」)を行い、これまでの研究成果の一部を紹介した。
また、海外の研究者としては、マリーナ・カッタルッツァ(Marina Cattaruzza スイス、ベルン大学・教授)、エーリッヒ・パウアー(Erich Pauer ドイツ、マールブルグ・フィリップス大学・教授)、アンドリュー・ポーター(Andrew Porter イギリス、ロンドン大学・教授)、以上3氏との国際的な共同研究体制を確立することが出来た。「日英関係史における武器移転・技術移転」というこれまでのテーマを今後は「帝国史・国際関係史における武器移転の総合的研究」へと広げていく予定である。
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