| 研究課題/領域番号 |
14310130
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
堀内 達夫 大阪市立大学, 大学院・文学研究科, 教授 (40135273)
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| 研究分担者 |
佐々木 英一 追手門学院大学, 人間学部, 教授 (30125471)
伊藤 一雄 高野山大学, 文学部, 教授 (00319930)
横尾 恒隆 岩手大学, 教育学部, 助教授 (30220544)
佐藤 史人 和歌山大学, 教育学部, 助教授 (80324375)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
5,100千円 (直接経費: 5,100千円)
2004年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2003年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2002年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 技術・職業挙有 / カリキュラム / 日本:フランス:ドイツ:アメリカ / 技術・職業教育 / 日本:フランス:アメリカ:ドイツ |
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| 研究概要 |
技術・職業教育カリキュラム開発に関して、学校タイプ、学校・企業連携タイプ、学校後タイプに分類して、日・欧・米諸国の比較研究を行った。それぞれを代表する国として、フランス、アメリカ、ドイツ、日本を選び、それらカリキュラム開発の動向と特色を明らかにした。
国際化、高度情報化、ハイテク化、サービス経済化など、社会経済的な変化が進展するこれら4カ国の技術・職業教育は、いずれも学校システム並びに雇用システムの変動から直接的な影響を受けており、その変化に対応できるカリキュラムの開発が重要な課題となっている。まず、フランスでは、学校タイプ(技術・職業リセ)の教育が比較的整備されており、資格・免状と教育の有機的な関係が構築されている。また、学校後タイプの教育(継続教育、企業内教育)への関心が高まっている。つぎに、ドイツでは、学校と企業の間の連携タイプの教育(デュアルシステム)が敷かれており、若者のキャリア形成の上で特色ある活動が展開されている。しかし、最近では、技術の高度化に伴い学校タイプ(職業カレッジ)の教育にも関心が集まっている。最後に、アメリカでは、ドロップアウト防止、キャリア形成などの点で総合性ハイスクール、コミュニティ・カレッジなどの改革が進んできる。そして、今年度に追加調査したイギリスでは、全国職業資格制度(NVQ)の枠組みの中で、高度な熟練形成としての現代徒弟制(MA)及び若年徒弟制(YA)が再編されていた。
わが国の技術・職業教育では、上記4カ国と共通する課題を背負って、そのカリキュラムの編成・開発が行われている。その編成の実態に関して、とくに関西地方の専門高校等を事例として調査した。そこでは、新学習指導要領に基づく「特色づくり」という政策の下に、カリキュラムの多様化、個性化が推し進められている。しかし、小中学校の場合とは対照的に、高校には一定の裁量が許されたカリキュラムの開発の実態を把握することができた。各国で求められる熟練・技術の高度化は、知の高度化とともに知の総合化ないし実践的結合を共通の課題としており、それに相応しい評価法の開発が進められている。
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