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自己埋設方式広帯域海底地震計の開発による海域地震研究の新展開

研究課題

研究課題/領域番号 14340130
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 固体地球物理学
研究機関東京大学

研究代表者

金沢 敏彦  東京大学, 地震研究所, 教授 (30114698)

研究分担者 塩原 肇  東京大学, 地震研究所, 助教授 (60211950)
篠原 雅尚  東京大学, 地震研究所, 助教授 (90242172)
研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
15,200千円 (直接経費: 15,200千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2002年度: 12,800千円 (直接経費: 12,800千円)
キーワード海底地震観測 / 広帯域 / 広帯域センサー / 自由落下 / 自己浮上 / 海底地震計 / ノイズ / 埋設センサー / 低層流 / 埋設センター / 広帯域地震観測 / 広帯域観測 / 地震観測 / 海底観測 / 機動観測 / 埋設 / 海底地震 / 開発 / 海域地震 / 自己浮上式 / 埋設方式 / 広帯域海底地震計
研究概要

自由落下・自己浮上の広帯域海底地震計は、海半球ネットワーク計画(1996-2001)において開発が進められ、最初の観測が1999年に実施されて以降、装置の高度化をすすめながら、2003年から本格的な長期アレイ観測が実施されてきた。このように、これまでに十分な実績をもつ自由落下・自己浮上方式による機動的な広帯域海底地震観測は、海底孔内地震観測ほどには雑音レベルが低くはない。上下動成分に関しては陸域広帯域地震観測の高雑音モデルと低雑音モデルの中間のレベルを達成しているが、水平動成分に関しては上下動成分に比べて20dBほど雑音レベルが高くまた時間変動が大きいことが指摘されていた。このような雑音特性を持つ要因に関しては、底層流の影響で観測雑音レベルが高くなっている可能性が早くから指摘されていた。本研究の目的は、底層流の影響を遮断するとともにセンサーのカップリング特性を向上させるための方策として、自己埋設方式広帯域センサーを開発することである。当初の計画では、センサー3成分を一体物として自己埋設する方式の開発をすすめていたが、自由落下・自己浮上の広帯域海底地震計の着底時の姿勢データおよび長期観測における姿勢変化に関する蓄積した情報から、自己埋設方式広帯域センサーの新たな着想を得た。3成分分離型センサーを自己埋設する方式である。本研究で開発したこの新たな着想による広帯域センサーにより、高品位で高密度・多点の広帯域海底地震観測の道が開いた。性能評価は、観測データの蓄積を待つ必要があるが、試験観測では良好な性能を示した。

報告書

(4件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2009 2008 2006 その他

すべて 雑誌論文 (7件) (うち査読あり 4件) 学会発表 (3件) 文献書誌 (1件)

  • [雑誌論文] 海底地震観測の最近の進展-海底地震観測システムと海底における自然地震観測の進展について-2009

    • 著者名/発表者名
      金沢敏彦
    • 雑誌名

      地震 2,61

      ページ: 55-68

    • NAID

      10025364466

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Ocean Bottom Array Probes Stagnant Slab Beneath the Philippine Sea2009

    • 著者名/発表者名
      Shiobara, H.
    • 雑誌名

      EOS (Trans. Am. Geophys. Union) 90,9

      ページ: 70-71

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 海底地震計用軽量自立型センサーの開発2009

    • 著者名/発表者名
      塩原肇
    • 雑誌名

      地震 2,61

      ページ: 137-144

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Recent Progress in Seafloor Earthquake Observation and Instruments in Japan2009

    • 著者名/発表者名
      Kanazawa, T.
    • 雑誌名

      Zishin 2, 61

      ページ: 55-68

    • NAID

      10025364466

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Deep-sea borehole seismological observatories in the western Pacific : temporal variation of seismic noise level and event detection2006

    • 著者名/発表者名
      Shinohara, M.
    • 雑誌名

      Annals of Geophysics 49,2/3

      ページ: 625-642

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Deep-sea borehole seismological observatories in the western Pacific : temporal variation of seismic noise level and event detection2006

    • 著者名/発表者名
      Shinohara, M.
    • 雑誌名

      Annals of Geophysics 49, 2/3

      ページ: 625-642

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Ocean Bottom Array Probes Stagnant Slab Beneath the Philippine Sea

    • 著者名/発表者名
      Shiobara, H.
    • 雑誌名

      EOS(Trans.Am.Geophys.Union) 90, 9

      ページ: 70-71

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [学会発表] Overview of Japanese broadband ocean bottom seismometers2009

    • 著者名/発表者名
      Shiobara, H.
    • 学会等名
      Workshop for developing a broadband ocean bottom seismometer pool in the UK
    • 発表場所
      UK
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 次世代の広帯域海底地震計の開発2009

    • 著者名/発表者名
      塩原肇
    • 学会等名
      日本地震学会秋季大会
    • 発表場所
      京都
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [学会発表] First step for mobile ocean bottom broadband seismic observation of the next generation2008

    • 著者名/発表者名
      Shiobara, H.
    • 学会等名
      AGU
    • 発表場所
      USA
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 金沢 敏彦: "地球環境調査計測辞典第1巻陸域編(竹内均監修) 第3編第3章第5節 特殊な地震観測 (572頁 582頁)"フジ・テクノシステム. 1399 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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