配分額 *注記 |
7,300千円 (直接経費: 7,300千円)
2004年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2003年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2002年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
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研究概要 |
本研究では,鉄筋コンクリート建物にエネルギー吸収装置を設置した場合の地震応答について,エネルギー的な概念に基づいて応答推定を行い,さらに,目標とする損傷以内に応答を抑えるために必要な設置量の算定法を提案することを目的としている。これによって,以下の成果が得られた。 地震動の入力エネルギーと構造物の消費エネルギーの対応に基づいて,建物の応答最大変形を地震動の弾性応答スペクトルから簡便に推定する手法を示し,さらにこれを拡張し,粘性ダンパーを設置した場合の適用法を示した。この手法においては,入力エネルギーに地震動の破壊力特性を反映し,消費エネルギーに各種構造種別の減衰性状と履歴性状を考慮できるため,より一般的な評価が可能であるといえる。 鉄骨造フレームに粘弾性ダンパーを設置した試験体を用いて振動実験を行い,動的応答性状及びダンパー効果の把握を行った。この試験体においては,ダンパーを支持する部材の剛性も考慮した検討ができるように,支持装置に工夫している。また,実験結果のシミュレーション解析を行い,4要素のばね-ダッシュポットモデルによって粘弾性体特性の振動数依存性をよく模擬できること,支持部材剛性を考慮した解析モデルが妥当であること,を確認した。 粘弾性ダンパーを設置した鉄筋コンクリート建物,粘性ダンパーを設置した多層鉄筋コンクリート建物について,提案した応答推定手法の適用性を検討し,概ねよい精度で推定できることが確認できた。また,粘性・粘弾性ダンパーのエネルギー吸収能力に大きな影響をもつ応答速度について検討し,建物が実際に振動している応答周期を用いて評価できること,応答周期は地震動の変位応答スペクトル特性と関連があることが分かった。
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