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浮体式沖合風力発電ファームの可能性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 14350525
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 海洋工学
研究機関東京大学

研究代表者

影本 浩  東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 教授 (40214275)

研究分担者 木下 嗣基  東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 助手 (10313008)
阿久津 好明  東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 助教授 (30175814)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
5,100千円 (直接経費: 5,100千円)
2003年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2002年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
キーワード洋上風力発電 / 浮体式 / 発電コスト / 自然エネルギー / メガフロート
研究概要

風力発電は現在自然エネルギーの内で最も有望視されており、我が国でも、ここ数年急速に風力発電の導入が進んできているが、風力発電に適した平野部が少ないため、洋上風力発電が注目されている。特に遠浅海岸の少ない我が国では、水深に影響されない浮体式洋上風力発電が有力なものと考えられている。本研究では浮体式洋上風力発電を対象とし、発電コストの支配的要素である浮体・係留装置のコストを詳細に検討した。また浮体上に搭載する風車間の遮蔽影響を実験によって詳細に検討することで、浮体上のスペースを最大限に利用できる風車配置を求め、発電コストの低減可能性を考察した。さらに、発電コストに影響を及ぼすと考えられる各種パラメータを変化させた感度解析を行って、発電コストに対する支配的パラメータの影響を定量的に明らかにした。
これらの結果として、係留装置の建造・設置に関わるコストは、設置海域の水深が増加しても、従来考えられていたほどにはコストが増加しないことがわかった。また、風車列が風に正対している場合には、隣り合う風車のブレードがほとんど接するまで近づけても、風車間影響による発電量低下は生じないことが明らかになり、各風車でなく風車群を搭載している浮体自身をヨー制御することで、浮体に搭載する風車の数を増加させることができることがわかった。また、感度解析の結果、浮体の建造費や平均風速以外に設置海域の離岸距離も発電コストに大きく影響することがわかった。

報告書

(3件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] A.Kosugi, R.Ogata, H.Kagemoto, A.Akutsu, T.Kinoshita: "A feasibility study on a floating wind farm off Japan coast"Proc.12th Iernational Offshore and Polar Engineering Conference. Vol.1. 499-504 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] H.Kagemoto: "Utilization of VLFS"TECHNO-OCEAN 2002 ABSTRACTS. S-VI-1-S-VI-3 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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