| 研究課題/領域番号 |
14360127
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
農業経済学
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
小野 雅之 山形大学, 農学部, 教授 (90224279)
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| 研究分担者 |
安部 新一 宮城学院女子大学, 学芸学部, 教授 (30326730)
木立 真直 中央大学, 商学部, 教授 (10224982)
藤田 武弘 大阪府立大学, 大学院・農学生命科学研究科, 講師 (70244663)
中安 章 愛媛大学, 農学部, 教授 (20145064)
坂爪 浩史 鹿児島大学, 農学部, 助教授 (80258665)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
11,200千円 (直接経費: 11,200千円)
2004年度: 3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2003年度: 3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
2002年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
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| キーワード | 小売業のグローバル競争 / スーパーマーケット / 生鮮食品マーチャンダイジング / 生鮮食品流通再編 / 国内産地の対応 / スーパーの生鮮食品調達 / 卸売市場の変容 / 国内産地の対応方向 / 国際的な生鮮食品調達戦略 |
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| 研究概要 |
1.1990年代にスーパーのチェーン拡大と店舗の大型化が急速に進んでおり、それが食品小売業の再編を加速させてきたが、反面でスーパー各社では生鮮食品の利益率の低さと販売効率の低下という問題を抱えている。
2.1990年代における生鮮食品マーチャンダイジングの重要な要素として、IT活用と物流を結合したロジスティックスの展開、生鮮食品SCMの構築、消費者の安心・安全ニーズへの対応があげられる。
3.各業態・チェーンの生鮮食品マーチャンダイジングは、一面では標準化する傾向をみせているが、他面で業態間競争、チェーン間競争のなかで差異化を進めている。その際の重要な手段となっているのが消費の地域性を反映した地場産品や安心・安全ニーズに対応した有機農産物・特別栽培農産物である。
4.スーパーは生鮮食品の調達にあたって、これまでの卸売市場を中心とする流通機構を利用するとともに、産地・農業者からの直接調達など多様な調達方法をとるようになっており、卸売市場や産地においてスーパーのマーチャンダイジングに対応したサプライチェーンの形成が進みつつある。そのなかで、スーパーと産地・農業者との間の互酬的な取引も形成されてきている。
5.以上のことを通じて、スーパーが各業態ともに生鮮食品部門をマーチャンダイジングの重点部門として位置づけ、業態間競争、チェーン間競争のなかでその強化を図っており、それが中継流通段階や産地段階にも波及することによってスーパー主導型の生鮮食品流通構造が形づくられているとともに、中継流通段階や産地段階においてスーパーのマーチャンダイジングに対応したサプライチェーンが形成されつつあることを明らかにした。
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