| 配分額 *注記 |
13,900千円 (直接経費: 13,900千円)
2004年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2003年度: 4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
2002年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
|
|---|
| 研究概要 |
これまでの地域における健康増進事業は,自治体の限られた人材で実施するため,十分な施策を実行しえていないのが現状であった.それゆえ多くの人員を配置しなくても健康増進事業を推進できるシステムの確立は緊急の課題である.本研究では,自治体がIT環境を利用して少ない人員と専門家(医師,健康運動指導士等)最小限の支援で,大勢の住民を対象にした健康増進策を展開するための支援システム(e-health)の開発を行うことを目的とした.
研究対象地域で本システムを使用した運動トレーニングの介入研究を継続し,計3年間の介入が終了した.この介入研究では中高齢者の筋量や筋力,持久力などの寝たきり予防を主眼とした生活機能に密接に関わる要因を測定した.その結果これらの要因は運動トレーニングによって加齢による衰えを軽減あるいは改善することができるということが明らかとなった.また中高齢者の体力を6種目から構成される体力測定によって評価し,その結果から適切なトレーニングプログラムを導き出すe-healthシステムにおけるアルゴリズムも完成し,全国10の地域で4000名に実施したところ,体力年齢の若返り効果と1年後の継続率が平均で85%維持され,継続要因を住民調査から検討したところ,e-healthシステムの有効性が確認された.また複数の自治体において一人当たりの医療費削減が確認された.
このe-healthシステムは,本研究では体力測定からトレーニングプログラムの提供までをシステム化し,これまでの自治体の事業では不可能であった大人数での運動教室運営を可能とした.また,日常の運動実施記録や体重・体組成の変化を高性能歩数計に記録させ,定期的にシステムのデータベースへ保存するようにした.システムはこれらの記録を分析することで運動プログラムのアルゴリズムに反映され,運動継続の支援に役立てることが可能となった.
|
