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新整備計画にて実現される普通教室環境での英語教育支授システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 14380072
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育工学
研究機関宇都宮大学

研究代表者

渡辺 浩行  宇都宮大学, 教育学部, 教授 (40275805)

研究分担者 影戸 誠  日本福祉大学, メディア教育センター, 教授 (50351086)
伊藤 博康  株式会社内田洋行, 教育システム事業部, 主幹研究員
五十嵐 義行  東京国際大学, 国際関係学部, 助教授 (00222844)
山本 涼一  帝京科学大学, 理工学部, 助教授 (20278162)
研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
9,000千円 (直接経費: 9,000千円)
2004年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2003年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2002年度: 5,900千円 (直接経費: 5,900千円)
キーワードミレニアム・プロジェクト / 英語教育支援システム / ICT / デジタルコンテンツ / English Divide / Digital Divide / Communication Divide / Incentive Divide / 英語学習支援システム / コンソーシアム / ミレニアムプロジェクト / 英語支援システム / Diital Divide / Enlish Divide / ディジタルコンテンツ
研究概要

初年度の平成14年度は「新整備計画の普通教室環境の設定・システム開発に必要な機器の購入」「海外先進事例校の視察と交流」を実施し、それと平行して「英語学習支援システムの開発・検討」を進めた。とりわけ「海外先進事例校の視察と交流」では、国と国との間、各国内(地域間)、個人間、そして個人内(過去・現在・未来にわたって)に4つの「格差」があることを再確認した。情報(教育)格差(Digital Divide)、英語(教育)格差(English Divide)、コミュニケーション格差(Communication Divide)、学習動機づけ格差(Incentive Divide)の4つの格差をどう埋めるかは本研究での課題でもある。
平成15年度は、平成14年度の調査研究を踏まえ、具体的な学習支援システムの開発に取り組むことになった。幸い、平成15年度文部科学省教育用コンテンツの活用・促進事業に「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」が採択された。このコンソーシアムは約20名のメンバー(小学校教員5名、中学校教員7名、高校教員5名、主導主事、大学教員)で構成し、英語学習のデジタルコンテンツの利用・作成を目的としたものである。したがって、この年度の科学研究助成費は、主としてコンソーシアムがコンテンツをプロダクト化するための設備備品費・消耗品費に充てることになった。最終的には、小学校25、中学校75、高校40、計140がプロダクト化された。指導案、コンテンツ、さらに必要に応じてワークシートが用意され、二次利用の配慮がなされている。その一部はNICERで一般活用が可能になっている。
これとは別に予想していなかった成果として、平成16年度には、教育実習における実習生のデジタルコンテンツ開発も行われた。
平成16年度には、それまでの成果の普及をめざし、授業実践報告、諸学会での発表に取り組んだ。「小学校英語教育学会」「全国英語教育学会」「日本教育工学会」「日本教育工学協会」で8つの発表を行い、その他に3つの実践報告会を開催した。国外での発表は、研究者代表者が病気療養のため、平成17年9月に韓国釜山の日韓合同国際研究大会で4名が発表を行ってきた。

報告書

(4件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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