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参加型開発におけるプロセス・ドキュメンテーションの研究-スリランカとインドネシアの事例をとおして

研究課題

研究課題/領域番号 14401014
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 文化人類学(含民族学・民俗学)
研究機関京都大学

研究代表者

足立 明  京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (90212513)

研究分担者 花田 昌宣  熊本学園大学, 社会福祉学科, 教授 (30271456)
子島 進  東洋大学, 国際地域学部・国際地域学科, 助教授 (90335208)
平松 幸三  京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (70026293)
佐藤 寛  アジア経済研究所, 経済協力調査部, 主任研究員
山本 太郎  京都大学, 医学研究科, 助教授 (70304970)
研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
9,300千円 (直接経費: 9,300千円)
2004年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2003年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2002年度: 3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
キーワードプロセス・ドキュメンテーション / 参加型開発 / スリランカ / インドネシア / 国際研究者交流
研究概要

本研究の目的は、開発過程を総合的に記録・記述する民族誌的プロセス・ドキュメンテーションの可能性を検討するところにある。いうまでもなく、開発は、開発援助機関、プロジェクトマネージャー、受益者といった直接のアクターのみならず、それを取り巻く多様なアクターとの関わりで、紆余曲折しながら進行していく。それは「複雑系」といってよい過程である。本研究は、参加型開発での現地調査をとおして、開発過程を記録し記述する手法を学際的に検討し、開発研究者や開発実務者のみならず、開発の受益者にも利用可能となるような汎用的記録法の可能性をさぐることを目的としていた。
平成14年度は方法論的としてのアクター・ネットワーク論を議論した。平成15年度、16年度は、すでに検討した方法論をふまえて、開発プロジェクトの参与観察を行った。なお、現段階で収集した資料の整理がすべて終わったわけではないが、これまでに判明した点は以下である。
1.調査を始めて見た結果、この研究はきわめて「時間のかかる」仕事であるということを実感した。たとえ実験的なプロセス・ドキュメンテーションの調査であっても、数週間から1ヶ月程度の期間でできることはきわめて不十分で、博士課程の院生が全力で取り組むような規模の研究課題である。
2.方法論的な検討の結果、アクター・ネットワーク論は有効であることが分かった。例えば、「参加型」というフレームの成立、安定化、揺らぎを、アクターを追うことで、参加型開発の「公的台本」と「隠された台本」を見いだしうる。
3.しかし、アクター・ネットワーク論的方法論を、事後的に使ってプロセス・ドキュメンテーションを描くことは、異種混交なアクター間の微妙な相互作用を見落としがちであり、事後的な分析ではなく、「アクターを追う」ことで、このような調査を継続し、方法論的な検討を深める必要がある。

報告書

(4件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (15件)

すべて 2004 2003 その他

すべて 雑誌論文 (7件) 図書 (2件) 文献書誌 (6件)

  • [雑誌論文] 環境学と地域研究について-音環境を例に-2004

    • 著者名/発表者名
      平松 幸三
    • 雑誌名

      地域研究スペクトラム 10

      ページ: 3-8

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 実績報告書 2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Environmental Studies and Area Studies : A perspective from Sound-scape2004

    • 著者名/発表者名
      Hiramatsu, Kozo
    • 雑誌名

      Area Studies Spectrum 10

      ページ: 3-8

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] An analysis of residents' free descriptions on industrial noise in industrial-residential mixed use areas in a soundscape perspective2004

    • 著者名/発表者名
      K.Hiramatsu
    • 雑誌名

      Internoise2004

      ページ: 23-34

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 開発記憶の-序にかえて2003

    • 著者名/発表者名
      足立 明
    • 雑誌名

      民族学研究 67(4)

      ページ: 1-12

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] ウェルビーイング実現のための福祉環境2003

    • 著者名/発表者名
      花田昌宣
    • 雑誌名

      海外事情研究 30(3)

      ページ: 233-241

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Memories of development : An introduction2003

    • 著者名/発表者名
      Adachi, Akira
    • 雑誌名

      The Japanese Journal of Ethnology 67(4)

      ページ: 1-12

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Welfare Environment for Realizing Well-being2003

    • 著者名/発表者名
      Hanada, Masanori
    • 雑誌名

      Foreign Affaires Studies 33(3)

      ページ: 233-241

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [図書] 現代パキスタン分析-民族・国民・国家2004

    • 著者名/発表者名
      子島 進ら共編著
    • 総ページ数
      294
    • 出版者
      岩波書店
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 実績報告書 2004 研究成果報告書概要
  • [図書] A Modern Pakistan Studies : Ethnicity, nation and state.2004

    • 著者名/発表者名
      Nejima, Susumu
    • 総ページ数
      294
    • 出版者
      Iwanami-Shoten
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 花田昌宣: "ウェルビーイング実現のための福祉環境"海外事情研究. 30(3). 233-241 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 花田昌宣: "小規模作業所・授産施設・デイケアセンターをとりまく現状について"季刊福祉労働. 101. 12-30 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 子島 進(編著): "現代パキスタン分析-民族・国民・国家"岩波書店. 294 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 足立 明: "開発の記憶-序にかえて"民族学研究. 67(4). 1-12 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 花田昌宣: "市場原理・公的扶助・労働規律に基づく福祉志向型開発:スリランカにおけるジャナサヴィヤ・プログラムのケース"社会関係研究. 9(2). 23-41 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 佐藤 寛: "戦後日本の農村開発経験-日本型マルチセクターアプローチ"国際開発研究. 11(2). 5-23 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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