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発達障害を伴う弱視児の社会的行動の自発性促進に関する行動分析的研究

研究課題

研究課題/領域番号 14510121
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関筑波大学

研究代表者

加藤 元繁  筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (00114059)

研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
2004年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2003年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
2002年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
キーワード発達障害 / 弱視 / 社会的行動 / 応用行動分析 / 仲間媒介法 / 機会利用型指導法 / 弱視児 / 視覚的探索 / 動機づけ / 行動分析学 / コンピュータ
研究概要

視覚に障害のある児童・生徒は動機づけとしての視覚的な対人刺激や社会的行動の観察学習に制限があるため、要求行動や対人相互交渉などの社会的行動を自発する可能性に問題が多いことが指摘されてきた。しかし、欧米の盲学校を中心としてで進められてきた、いわゆる社会的スキル訓練(SST)は「型」としての社会的行動をディスクリートに形成するだけのものであり、特に発達障害を併せ持つ子どもたちの社会的行動の般化と維持に関しては課題を残したままとなってきた。
本研究では視覚に障害のある、特に発達障害を併せ持つ盲学校に在籍する弱視児に関して、(1)従来の社会的スキル訓練を機会利用型指導法の観点から改善した介入プログラムを実施し、また、(2)社会的相互作用の自発性促進に及ぼす影響を検討、さらに、(3)小学校の通常学級に在籍するいくつかの障害を併せ持つ弱視児に対して、その学校場面での生態学的なアセスメントに基づき、対物についての操作行動の自発性(自己充足行動)、対人行動、そして社会的行動の自発性との関連や機能分析をおこない、仲間媒介法と機会利用型指導法を基本とした応用行動分析学的な介入をおこなったものである。
盲学校での個別指導に基づく社会性の発達の遅れや、保護者の無理解や無知識による子育ての失敗、さらに通常学級担任の指導技術の無さなどの理由から、それぞれの対象児の強固に確立された対物の自己充足行動や、他者とのやりとりに関する自発性が著しく阻害されていた等の問題に対し、本介入プログラムは自発性の促進効果を示した。
以上から、盲学校在籍児はもとより、通常学級在籍児童・生徒に対しても、ただ同じ空間に居るだけで、社会的行動への特別支援の配慮がなされていない現状に対し、早期からの支援計画の必要性が示唆された。

報告書

(4件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書

URL: 

公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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