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手続き的公正の自己価値性:権威評価におけるSelf-valueモデルの検討

研究課題

研究課題/領域番号 14510174
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関京都光華女子大学

研究代表者

竹西 正典  京都光華女子大学, 人間関係学部, 教授 (60216926)

研究期間 (年度) 2002 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2003年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2002年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
キーワード手続き的公正 / 自己価値性 / 社会的アイデンティティ / 自尊心 / 支援 / SEM / 関係自尊心 / 関係自己 / 構造方程式モデリング / 検証的因子分析(CFA) / 自己感情 / 支援行動 / 国政権威 / 自己価値性(self-value) / CFA
研究概要

本研究は、3つの研究を通じて、手続き的公正の自己価値性を明らかにするものである。本研究では、権威評価のSelf-Valueモデルとして、所属集団の権威の手続き的公正が公正認知者である成員の当該集団における社会的アイデンティティを高め、それが向集団的態度・行動、さらには当該集団における自己評価の向上に結びつく過程をモデル化し検証した。研究1では、手続き的公正により高められた社会的アイデンティティが向集団行動に結びつく過程を、類型化された行動で吟味した。その結果、対権威行動では手続き的公正の直接影響とともに、社会的アイデンティティのプライドの媒介影響が常に認められた。対成員行動では主張性が強い支援行動においては社会的アイデンティティの媒介影響のみが見られた。これらの事実から、権威支持行動は主として手続き的公正の直接効果によるものである一方、他成員への主体的自発的支援行動は、所属集団の一員であるという所属性イメージの高まりが必要であるといえる。研究2では、所属集団における新たな状態自尊心として、関係的存在意義・社会的自己受容・関係的幸福の3下位概念からなる関係自尊心の概念を提出し尺度化するとともに、手続き的公正の社会的アイデンティティモデルで検証した。その結果、いずれの場合も3下位因子からなる関係自尊心の構造が確認された。さらにプライドを感情と地位の2つに分け、それぞれの媒介性を検討したところ、手続き的公正と関係自尊心を媒介するのは感情プライドであることが示された。研究3では、感情プライドを集団への愛着として捉えなおし、国に対する向集団的態度に対する媒介過程を検討した。その結果、国政権威の手続きに対する査定は、直接ではなく、国への愛着を通じて向集団的態度を促進することが示された。本研究の知見は、手続き的公正が自己価値性を高めることによって、個人を内面から集団に結びつけることを示唆する。

報告書

(5件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] 手続き的公正の集団価値性と自己価値性2006

    • 著者名/発表者名
      竹西正典, 竹西亜古
    • 雑誌名

      社会心理学研究 (印刷中)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Group-value and self-value of procedural justice2006

    • 著者名/発表者名
      Masanori Takenishi, Ako Takenishi
    • 雑誌名

      Journal of Japanese Social Psychological Research 11(in press)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 手続き的公正の集団価値性と自己価値性:向集団行動および自尊感情における社会的アイデンティティ媒介モデルの検討2006

    • 著者名/発表者名
      竹西正典, 竹西亜古
    • 雑誌名

      社会心理学研究 特別論文 (印刷中)

    • NAID

      110004862721

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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