| 研究課題/領域番号 |
14510352
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
日本史
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
松田 之利 岐阜大学, 地域科学部, 教授 (90021766)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2003年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2002年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 尾張藩 / 幕府 / 享保改革 / 木曽地域 / 山村氏 / 木曽材 / 林業 / 木曽 / 中山道木曽路 / 宿役 / 槫木 / 木曽漆器 |
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| 研究概要 |
本研究は、尾張藩の享保改革の意義を同藩の所領である木曽政策を通して明らかにすることにあり、そのために木曾政策の実態と木曽の状況に関する調査・研究に精力を注いだ。近世史を学ぶ三人の研究協力者とともに現地調査を含めて広範な史料採訪を行い、最終的なまとめを行った。
尾張藩の享保期の木曽政策は、材木の枯渇によって材木採取地としての重要性が減少したことが基底にあり、藩による検地と年貢の増加は、木曽を濃尾地域並みに扱う方針を示すものであった。また村役人の手当てや木曽代官山村氏の収奪物の廃止などは、山村氏の木曽における特権剥奪のためでもあった。
幕臣でもある山村氏の特権を剥奪しようとしたのは、幕府の木曽返還要求への拒絶の意志表示であって、それは18世紀初頭からの幕府と尾張藩との確執の表れであった。
このように木曽政策は、18世紀初頭から前半にかけての幕府と尾張藩との緊張関係に対応するという側面を持っていたが、他方では木曽地域社会の変化への対処でもあった。薙畑(焼畑)などの開発や、白木稼ぎ地域の形成などに見られる商品経済の展開や街道での諸稼ぎの増加などを背景にした住民生活の変化や多様化が進んだことが、旧来からの村役人の特権否定など村社会の変質をもたらした。また採材システムの分業化・専業化によって、従来の地域社会に依存した採材方式は時代遅れとなった。こうしたことが山村氏の権限削除のもうひとつの要因となった。
こうした尾張藩の木曽政策の基調は、木曽だけの特殊なものではなく、尾張藩全体の享保期の藩政に共通するものであったと考えられるのであるが、その点については今後に残された新たな課題である。
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