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外資系企業の経営戦略に関する調査研究-オセアニア地域の企業を中心として-

研究課題

研究課題/領域番号 14530131
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 商学
研究機関明治学院大学

研究代表者

清水 聰 (清水 聡)  明治学院大学, 経済学部, 教授 (40235643)

研究分担者 高松 正昭  明治学院大学, 経済学部, 教授 (00062844)
神田 良  明治学院大学, 経済学部, 教授 (90153030)
鳥居 宏史  明治学院大学, 経済学部, 教授 (30139472)
研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2002年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード外資系企業 / オセアニア / グローバル化 / 国際化 / 経営戦略 / マーケティング / 管理会計 / 会計教育 / オーストラリア / インタビュー調査 / 企業調査 / 消費者調査 / 市場比較 / 信頼関係 / 国際研究者交流 / 企業経営 / データベース
研究概要

われわれは、本研究において、外資系企業の経営戦略について、これまで比較的研究の蓄積が少なかったオセアニア地域の企業に焦点を当てることにより、調査研究をした。
具体的には、まず公表されている文献が少なかったこともあり、統計データを用いてオーストラリア企業の概略を把握した。ここでは、オーストラリアと日本の経済関係は、非常に大きなものであることを確認した。オーストラリアにとっては、貿易面のみならず、主要な自動社メーカー4社のうち2社が日系であることからも、自国メーカーを持たないオーストラリアにとっては雇用面も含めて影響が大きい。
第2に、郵送によるアンケート調査を豪州で実施した。ここから、オーストラリア自体のグローバル化が読み取れた。本来が移民の国であるのも理由かもしれないが、オーストラリアに進出してきている外資系企業は、言語の問題がないこともひとつの大きな原因で、米英を中心として、規模が比較的大きい。また、地域的にはアジア地域に近いため、日本を中心とした外資系企業が進出している。しかも、これらの外資系企業は、経営戦略上、経営目標や会計技法の面でも、親会社と同様に、グローバルな新しいものの採用に積極的な姿勢がうかがわれる。さらに、外資系企業はオーストラリア消費者の特徴として「価格に敏感である」点を指摘する回答が突出して多いことからも明らかなように、オーストラリア市場をよく調査していると想像できる。
第3に、個別企業へのインタビューをも実施した。日本との関係を重視する企業は、人的関係を重視する傾向が強い。また、連邦政府(Austradeも含めて)や州政府の政策および活動は、企業活動に大きな影響を与えているようである。

報告書

(4件)
  • 2004 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて 2005 2004 2003 その他

すべて 雑誌論文 (10件) 文献書誌 (2件)

  • [雑誌論文] 豪州企業の日本進出-インタビューサーベイメモ-2005

    • 著者名/発表者名
      清水聰 他共著
    • 雑誌名

      研究所年報(明治学院大学産業経済研究所) 第22号(掲載予定)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Advancement Strategy of Australian Firms into the Japanese Market : Interview Memo2005

    • 著者名/発表者名
      Shimizu A., H.Torii, M.Takamatsu, M.Kanda
    • 雑誌名

      The Bulletin of Institute for Research in Business and Economics Vol.22

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 外資系企業の日本市場への対応2004

    • 著者名/発表者名
      鳥居宏史 他共著
    • 雑誌名

      研究所年報(明治学院大学産業経済研究所) 第21号

      ページ: 11-25

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 外資系企業のオーストラリア市場への対応2004

    • 著者名/発表者名
      鳥居宏史 他共著
    • 雑誌名

      研究所年報(明治学院大学産業経済研究所) 第21号

      ページ: 27-41

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] A Summary of the Questionnaire Survey on Foreign-affiliated Corporations' Strategies in the Japanese Market2004

    • 著者名/発表者名
      Torii H., M.Takamatsu, M.Kanda, A.Shimizu
    • 雑誌名

      The Bulletin of Institute for Research in Business and Economics Vol.21

      ページ: 11-25

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] A Summary of the Questionnaire Survey on Foreign-affiliated Corporations' Strategies in the Australian Market2004

    • 著者名/発表者名
      Torii H., M.Takamatsu, M.Kanda, A.Shimizu
    • 雑誌名

      The Bulletin of Institute for Research in Business and Economics Vol.21

      ページ: 27-41

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 外資系企業の日本市場への対応2004

    • 著者名/発表者名
      鳥居宏史, 清水聰, 神田良, 高松正昭
    • 雑誌名

      明治学院大学産業経済研究所 研究所年報 第21巻

      ページ: 11-26

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 外資系企業のオーストラリア企業への対応2004

    • 著者名/発表者名
      鳥居宏史, 清水聰, 神田良, 高松正昭
    • 雑誌名

      明治学院大学産業経済研究所 研究所年報 第21巻

      ページ: 27-42

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] オーストラリアの自動車産業2003

    • 著者名/発表者名
      鳥居宏史 他共著
    • 雑誌名

      研究所年報(明治学院大学産業経済研究所) 第20号

      ページ: 33-44

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] The Automobile Industries in Australia2003

    • 著者名/発表者名
      Torii H., M.Takamatsu, M.Kanda, A.Shimizu
    • 雑誌名

      The Bulletin of Institute for Research in Business and Economics Vol.20

      ページ: 33-44

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2004 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 鳥居宏史, 高松正昭, 神田良, 清水聰 共著: "オーストラリアの自動車産業"研究所年報(明治学院大学産業経済研究所). 第20号. 33-44 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 鳥居, 神田, 清水, 高松: "オーストラリア進出企業の研究"明治学院大学産業経済研究所年報. 20. (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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