| 研究課題/領域番号 |
14530137
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
馬場 靖憲 東京大学, 先端経済工学研究センター, 教授 (80238229)
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| 研究分担者 |
鎗目 雅 東京大学, 先端経済工学研究センター, 助手 (30343106)
増田 宏 東京大学, 大学院・工学系研究科, 助教授 (40302757)
野城 智成 (野城 智也) 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (30239743)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2003年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2002年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
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| キーワード | モジュール / 設計 / 製品開発 / デジタルコンテンツ / Eラーニング / プレファブ / 日本企業 / インターフェイス / カスタム化 / eラーニング / 建設業 / 競争力 / コンテンツ |
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| 研究概要 |
現在、製品・サービスにかかわる諸要素をモジュール化し再利用してスケールエコノミーを実現するコスト削減型製品開発が望まれている。しかし、企業がビジネスの構成要素を技術的にモジュール化する能力を獲得しただけでは、企業競争力の獲得にはほど遠い。モジュールをどのようなビジネス・プラットフォームに配置して消費者に製品・サービスを提供するのか、ビジネスモデルが不在の場合、モジュール化は自己満足となる。企業がどのように知識を利用して、どのような組織形態を採用してモジュール化戦略を実現するか、また、企業はどのようにインターフェイスを処理し、モジュール全体を競争力のある製品/サービスとして統合化するための提携戦略とマネジメント能力を持っているのか、企業の経営能力が問題となる。Eラーニングの場合、企業によるモジュール化戦略の採用は市場の拡大と利益の確保を約束しない。これは同市場がコンピュータ、自動車と比較して、サービスの価値創造に果すユーザーの役割が極めて高い産業創造の初期段階にあることによる。日本のEラーニング産業において技術的に優秀で、先行的にEラーニングの学習コンテンツのモジュール化に取り組んだ企業は概してビジネスに失敗しており、成功裏にビジネスを展開する少数のEラーニング企業は、技術におけるモジュール化には関心をはらわず、知識、また、組織レベルのモジュール化、特に、どのようにモジュール間のインターフェイスを処理し、自社の優位を守りながらモジュール全体を統合化するか、そのための提携戦略を展開し、それを長期的に維持できるかに向けられている。本研究の建築業の観察からも、モジュール化戦略を技術の側面からとらえた企業は、概して、ビジネスに失敗する傾向が認められ、成功しつつある少数の例外企業は、モジユール化とコスト削減戦略にマネジメントの視点から着実に取り組んでいる。
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