| 研究課題/領域番号 |
14530140
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 同志社大学 (2004)
滋賀大学 (2002-2003) |
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研究代表者 |
太田 肇 同志社大学, 政策学部, 教授 (30223837)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2004年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2002年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 選別主義 / 適応主義 / 成員の流動化 / 中国企業 / 市場原理 / 流動化 / 成果主義 / インフラ型組織 / 閉ざされた成果主義 / 開かれた成果主義 / マイペース型個人主義 / 囲み込み型組織 / 選別パラダイム |
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| 研究概要 |
近年、企業その他の組織において「成員の流動化」が進行し、それに伴って既存の組織やマネジメントは変革が迫られている。本研究では、国内外の各種組織における聞き取り調査や現場観察などをとおして、成員の流動化に直面する企業等における組織・マネジメントの実態について明らかにするとともに、成員の流動化に適合する組織とマネジメントのモデルを構築した。
労働力の流動化が激しい中国その他の外国企業、ならびに同じく流動化に直面している国内企業では、組織と市場や社会とを隔てる壁を薄くし、個々の成員が市場・顧客、社会など外部環境に適応しやすい工夫をしている。また、個人もしくはチーム・部門による市場・顧客、社会への適応の度合いによって有形無形の報酬が獲得できるシステムを取り入れているケースが多い。具体的には、実績に基づく社員の採用、一種の市場原理に基づく配属、利益への貢献度を反映した報酬制度などである。
しかし他方では、同じく流動化に直面しながらも旧来型のシステム、すなわち成員を内部に囲い込み組織の論理で選別、序列づけしている企業も少なくない。とくに日本の伝統的な大企業では、そのような旧来型システムの大枠を残しながら、そのうえに成果主義を導入しなおかつ選別を強化しているケースが多い。
これらのうち、前者のシステムを貫く組織・マネジメントの考え方を「適応主義」、後者のそれを「選別主義」と呼ぶ。現在成長を遂げている企業には適応主義の考え方に沿った組織づくりとマネジメントの実践を行っているところが多く、成員の流動化が激しい企業等ではもちろん、流動化がいっそう進むことが予想されるこれからの時代には、適応主義に基づいた組織、マネジメントへの転換が必要と考えられる。
研究結果は、すでに日本経営学史学会、日本経営学会などで発表し、また著書としても公刊している。
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