| 研究課題/領域番号 |
14530143
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 早稲田大学 (2003-2004)
広島大学 (2002) |
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研究代表者 |
井上 達彦 早稲田大学, 商学学術院・商学部, 助教授 (40296281)
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| 研究分担者 |
小橋 麗香 大阪国際大学, 経営情報学部, 助教授 (90288978)
竹田 明弘 関西国際大学, 経営学部, 講師 (90330505)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2004年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2003年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2002年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 製品開発 / スピード / 事業システム / 内外製問題 / 組織 / 情報技術 |
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| 研究概要 |
この研究は、情報技術と製品・サービスの開発にかかわる研究である。情報技術(IT)を用いた開発業務の効率化・スピードアップというのは、実務的に関心のあるテーマで、各種ビジネス雑誌で取り上げられることも多い。しかし、その大半が、業務活動の効率化という枠の中で捉える傾向にあり、比較的範囲の狭い議論に終始している。ITによるオペレーション革新の本質を探るためには、経営情報論のみならず、マーケティング論における顧客価値研究、ならびに競争戦略論における活動システム研究の知見を動員させて、製品サービスの開発供給活動を研究すべきであろう。
そこで、本研究では、学問分野を横断する枠組み、具体的には「ポジション-価値-活動-資源」(Position-Value-Activity systems-Resource : P-VAR)の分析枠組みを構築して、さまざまな製品やサービスの開発や提供にかかわる活動を分析してきた。われわれの提案する新しいP-VAR分析の説明力の違いを例証するために、いくつかの企業についてITと製品・サービスの供給システムについての事例研究を行った。
さらに、上記の事例研究の知見を踏まえて、アンケート調査を行った。アンケート調査では、製品・サービスの開発に間接的にかかわる業務活動も含めて、より広い視野から情報化のインパクトを探求した。企業内の活動では、インターネット上でのWebシステムや、社内でのナレッジマネジメントシステムに注目し、顧客管理や利用インセンティブと製品開発などの業務成果の因果関係を探った。企業間での協業については、EDI(電子データ交換)がもたらす影響を、開発費や市場投入のタイムリーさなどの効果との関連で調査研究した。
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