| 研究課題/領域番号 |
14530150
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 中央大学 |
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研究代表者 |
久保 文克 中央大学, 商学部, 教授 (00256017)
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| 研究分担者 |
本庄 裕司 中央大学, 商学部, 助教授 (00328030)
秋澤 光 中央大学, 商学部, 助教授 (60328028)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2002年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
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| キーワード | 企業者精神 / 革新的企業 / 企業成長 / 企業者活動 / アントレプレナー / アントレプレナーシップ / イノベーション / 新事業活動 / 企業家精神 |
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| 研究概要 |
リーダーがトップの座を維持する、フォロアーがキャッチアップないし逆転する、といったダイナミックな成長を企業にもたらし、結果として、企業間競争において優位な地位を獲得するにいたった主体的条件とは何か。この点を解明すべく、成長企業に革新的企業者活動をもたらした企業家精神(アントレプレナーシップ)の要素と役割は何か、そして経営戦略とそれにいたる意思決定について、経営史研究(久保)・計量分析研究(本庄)・先端事例研究(秋澤)の3名の専門家が同じ問題関心のもとに集い、共通のプラットフォームを構築し、方法論的三角測量を行った。
アンケート調査では、機械・電機・情報系産業を対象業種とし、東京都に本社をもつ株式会社の経営者に対して質問調査を行った。この調査では、わが国企業の新事業活動への取り組みについての実態調査を目的とし、独自に作成した調査票を用いて、企業の新技術・新商品開発についてたずねた。調査票は、会社概要、経営者属性、経営理念・目標、新技術・新商品開発の状況に関する質問などから構成されており、調査票の送付先企業は、わが国最大の信用調査会社の1つである(株)東京商工リサーチが提供するデータベースから選定した。調査票は、調査票を発送した10,659社のうちの1,896社から回収されており、アンケートの有効回答率は18.4%となった。
集計結果では、約8割の企業が新技術・新商品開発に取り組んでおり、また、約7割の企業は業績に結びついた新技術・新商品開発があると回答している。さらに、若干ながら、競合他社が存在する企業ほど、業績に結びついた新技術・新商品開発をもつ割合が高い傾向が示されている。こうした結果以外にも、今回のアンケート調査からは興味深い結果が導き出されつつあり、とりわけ関心のもたれる個別企業のヒアリング結果も踏まえ、今後学会報告や学会誌の場で本格的成果を公にしていく。
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