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重水素による中性子捕獲反応を用いた原子核内2核子相互作用の研究

研究課題

研究課題/領域番号 14540238
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関東北大学

研究代表者

前田 和茂  東北大学, 大学院・理学研究科, 助教授 (20125652)

研究分担者 神田 浩樹  東北大学, 大学院・理学研究科, 助手 (40321971)
寺川 貴樹  サイクロトロンラジオアイソトープセンター, 助手 (10250854)
寺沢 辰生  東北大学, 大学院・理学研究科, 助教授 (40004436)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2002年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワードDeuteron / Triton / Photodisintegration / Two Body Current / Neutron Beam / Neutron Capture / Charge symmetry / 2body current / Neutron beam / Neutron capture
研究概要

本研究は,3重水素内における2核子相互作用の役割を^2H(n,np)n,^2H(n,γ)^3H反応を用いて研究することが目的である.実験では50-100MeVの単色中性子を標的に照射し,中性子捕獲反応からのγ線を測定する.逆反応の研究でほぼ確立されている中間子交換流によるγ線の2体吸収機構を利用し,原子核内2核子が関与する励起や相互作用を調べる.同時に測定する^2H(n,np)nでは,散乱の終状態相互作用の大きさからn-n系の散乱長を決定することが目的である。
年度内に開発したエネルギー40-90MeVの中性子ビームを用い中性子散乱・捕獲反応実験に使用することが出来ることを示すテスト実験を行った。実験はアクティブ標的として用いる3層構造重水素化液体シンチレーターに中性子ビームを照射し,終状態に放出されるγ線および中性子を測定した。その結果,標的としての重水素化液体シンチレーターをトリガーとした測定が20kHz程度の計数率までは可能であることがわかった。γ線の検出にはGSOシンチレーターを用い2H+n反応により,終状態に生成されるγ線および中性子の測定を重水素化シンチレーターのトリガーで行った。
実験のデーダ収集はCAMACを基本にしたシステムからVME+PC/LINUXを用いたものに移行した。VMEクレートと理学研究科およびサイクロトロングループと共同で開発したシステムを使いVME-ADC/TDC/QDCモジュールからデーター収集に問題が無いことを確認した。
これらの研究成果は今後,われわれのグループで研究を進めている,光子や中性子ビームを用いた核物理実験に生かしていきたいと考えている。

報告書

(3件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2003 2002 その他

すべて 雑誌論文 (7件) 文献書誌 (3件)

  • [雑誌論文] Search for Two Nucleon States by the ^<12>C(γ,pn)^<10>B Reaction2003

    • 著者名/発表者名
      K.Hirose, K.Maeda 他
    • 雑誌名

      Res.Rep.Lab.Nucl.Sci. 35

      ページ: 23-33

    • NAID

      110004617383

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] In-medium p0 spectral function study via the ^2H,^3He,^<12>C(γ,π^+π^-) reaction2003

    • 著者名/発表者名
      G.M Huber, K.Maeda 他
    • 雑誌名

      Physical Review C 68

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Total Nuclear Photon Absorption Cross Section for ^<27>Al2003

    • 著者名/発表者名
      M.Inoue, K.Maeda 他
    • 雑誌名

      Res.Rep.Lab.Nucl.Sci., 36

      ページ: 13-18

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Total Nuclear Photon Absorption Cross Section for ^<27>Al2003

    • 著者名/発表者名
      M.Inoue, K.Hirose, H.Kanada, K.Maeda, M.Mutoh, T.Ohtsuki, T.Terasawa, Y.Yamaguchi
    • 雑誌名

      Res.Rep.Lab.Nucl.Sci., Tohoku Univ. 36

      ページ: 13-13

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] New fast-neutron time-of-flight facilities at CYRIC2002

    • 著者名/発表者名
      H.Terakawa, K.Maeda 他
    • 雑誌名

      Nucl.Instrum.Meth.Phys.Res. A491

      ページ: 419-424

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Search for Two Nucleon States by the ^<12>C(γ,pn)10B Reaction2002

    • 著者名/発表者名
      K.Hirose, M.Chiba, M.Inoue, H.Kanda, K.Kino, O.Konno, K.Maeda, H.Miyase, T.Ohtsuki, T.Suda, K.Takahashi, T.Tamae, T.Terasawa, H.Tsubota, M.Utoyama, M.Wakamatsu, Y.Yamaguchi, H.Yamazaki, H.Yuki
    • 雑誌名

      Res.Rep.Lab.Nucl.Sci., Tohoku Univ. 35

      ページ: 23-23

    • NAID

      110004617383

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] New fast-neutron time-of-flight facilities at CYRIC2002

    • 著者名/発表者名
      H.Terakawa, H.Suzuki, K.Kumagai, Y.Kikuchi, T.Uekusa, T.Uemori, H.Fujisawa, N.Sugimoto, K.Itoh, M.Baba, H.Orihara, K.Maeda
    • 雑誌名

      Nucl.Instrum.Meth.Phys.Res.

      ページ: 419-424

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Hirose, K.Maeda 他: "Search for Two Nucleon States by the ^<12>C(γ,pn)^<10>B Reaction"Res.Rep.Lab.Nuci.Sci.. 35. 23-33 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] G.M Huber, K.Maeda 他: "In-medium ρ0 spectral function study via the ^2H, ^3He, ^<12>C(γ,π^+π^-) reaction"Physical Review C. 68. 065202(28) (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] M.Inoue, K.Maeda 他: "Total Nuclear Photon Absorption Cross Section for ^<27>Al"Res.Rep.Lab.Nucl.Sci.. 36. 13-18 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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