| 研究課題/領域番号 |
14550388
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
情報通信工学
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| 研究機関 | 大阪電気通信大学 |
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研究代表者 |
前川 泰之 大阪電気通信大学, 工学部, 教授 (30181572)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2003年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2002年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
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| キーワード | 衛星通信回線 / 降雨減衰 / 累積時間率分布 / 継続時間 / サイトダイバシティ / Ku帯 / Ka帯 / サテライトダイバシティ / 衛生通信回線 / 前線 / 不稼働率 |
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| 研究概要 |
雨域分布に関連した降雨時の衛星通信回線のネットワーク動作特性については、まず本学(寝屋川)において方位角が約30°離れた3衛星間でのサテライトダイバシティ効果の検討をそれぞれの降雨減衰の測定値を用いて数値的に検討を行なった。降雨減衰値には、SCC、N-STAR、およびBSのKu帯あるいはKa帯電波を同時に測定したデータを用いた。一方、20〜50km距離が離れた数地点間におけるサイトダイバシティ効果についても、同様に測定値に基づく数値実験的な評価より総合的に検証を行った。測定地点としては、本学(寝屋川)と本学から北東に18km離れた京都大学宇治構内、および約42km東方の同信楽MUレーダーサイトを選び、SCC(スーパーバード)およびBS電波受信装置をそれぞれ設置した。そして降雨減衰同時の累積発生時間率分布について2003年から2004年のほぼ2年間にわたって蓄積された各測定点のデータからサイトダイバシティ効果の評価を行った。その結果、Ku帯において1地点では年間時間率0.1%程度発生する3〜4dB程度の減衰量は、2地点間でサイトダイバシティによる切替え受信を行うことにより、ほぼ0.01%以下に減少させることが可能であることが示された。また上記の3地点間での減衰発生の時間差から雨域の移動速度と移動方向の推定し、2003年から2004年の2年間に得られた約100例の降雨事象について、天気図での前線や低気圧等の移動速度や方向と比較を行った結果、両者の間に0.9を超える良い相関があり、数十km程度の距離では前線とほぼ垂直な方向へ雨域が全体的に移動していることが本測定により実証された。そしてサイトダイバシティ効果については、前線と垂直な通過方向に2局を配置するほどその効果が上がることが統計的に示された。また、サテライトダイバシティでの伝搬路の差による効果についても同様の傾向が認められた。
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