| 研究課題/領域番号 |
14550558
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
翠川 三郎 東京工業大学, 大学院・総合理工学研究科, 教授 (00143652)
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| 研究分担者 |
藤本 一雄 東京工業大学, 大学院・総合理工学研究科, 助手 (00313362)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2002年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
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| キーワード | 国土数値情報 / 地震動マップ / 距離減衰式 / 地盤増幅度 / 2003年宮城県沖の地震 / 2003年宮城県北部の地震 / 2003年十勝沖地震 |
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| 研究概要 |
本研究では、国土数値情報を活用し簡便にかつより正確に全国レベルでの広域地震動マップを作成する手法を構築することを目的としている。平成14年度の成果は、1)近年の地震記録を含む最新の地震動データベースに基づいて、震源の深さによる距離減衰特性の違いを検討した。この結果を考慮して、やや深い地震にも適用可能な最大加速度・最大速度の距離減衰式を作成した。2)地盤の非線形性が地盤増幅度に及ぼす影響を評価するため、主として2001年芸予地震の本震および余震等による広島市での地震記録から最大振幅に対する増幅度を地盤のひずみレベル依存性について検討した。その結果、最大速度に対する増幅度は、有効ひずみが1×10^<-3>程度までは地盤の非線形性の影響がほとんどみられないことを確認した。これらの成果を踏まえて、平成15年度は、前年度に作成した距離減衰式と国士数値情報に基づく全国を網羅した地盤増幅度マップを用いて、高精度の広域地震動マップを作成する手法を提案した。本手法の妥当性を検証するため、2003年に発生した5月26日宮城県沖の地震、7月26日宮城県北部の地震、9月26日十勝沖地震を対象として広域地震動マップを作成し、これらと観測記録に基づく震度分布を比較した。その結果、本手法から計算された震度分布は、全般に観測記録に基づく震度分布を良好に再現できることを確認した。ただし、一部に計算値と観測値との対応が悪い部分もみられ、これについては今後の検討課題であることを指摘した。
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