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糖を基本骨格とするキラル補助基並びに多点制御キラル配位子の開発と不斉合成への応用

研究課題

研究課題/領域番号 14550823
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 合成化学
研究機関信州大学

研究代表者

山本 巖 (山本 巌)  信州大学, 繊維学部, 教授 (60021169)

研究分担者 藤本 哲也  信州大学, 繊維学部, 助教授 (90209099)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2003年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2002年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワードキラル補助基 / Diels-Alder反応 / ホスホン化糖 / ホスフェニウムカチオン / 不斉合成 / 不斉補助基 / ジアステレオ選択的
研究概要

合成触媒は反応点、反応基質を1点、一方のみ制御しているのに対し、酵素は複数の活性点で、基質双方を活性化し、面選択制を制御している点にある。本研究では、酵素をモデルとし、反応を多点制御する触媒、即ち、安価で容易に入手出来る糖(グルコース、ガラクトース等)を基本骨格とし分子内にLewis酸部分とLewis塩基部分を同時に有する触媒を開発し、それらが互いに協力援助しながら反応を制御する方法を開発応用について検討した。更に、これら触媒を合成する過程で生成するホスホン化糖は、Lewis塩基部とバルキーな置換基を有しているので、これをキラル補助基として用いる不斉合成反応の開発、特にDiels-Alder反応への応用について検討した。その結果、効率的不斉触媒のには未だ至ってないが、キラル補助基の検討については、tri-O-benzyl-D-gulcalとdiphenylphosphenium cationとの反応より位置及び立体選択的に得られるホスホン化糖を2段階の変換で収率良く1,5-anhydro-2,3-dideoxy-6-O-tert-butyldimethylsilyl-3-diphenylphosphinoyl-D-ribo-hexitolが得られることを見いだした。更に、この化合物はDiels-Alder反応に対してキラル補助基として有効であることを見いだした。例えば、1,5-anhydro-2,3-dideoxy-6-O-tert-butyldimethylsilyl-3-diphenylphosphinoyl-D-ribo-hexitolをn-butyl lithium存在下、塩化アクリロイルと処理して得られる4-アクリロイル糖とシクロペンタジエンとのDiels-Alder反応をエチルアルミニウムジクロリド存在下で行ったところ、ジアステレオマー過剰率96%で付加物が得られた。

報告書

(3件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] I.Yarnarnoto, T.Fujimoto他: "Regioselective Synthesis of Phosphonylated Sugars from Reactions of Glycals with Diphenylphosphenium Cation"J.Carbohydr.Chem.. 22・6. 443-457 (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] I.Yamamoto, T.Fujimoto et al.: "Regioselective Synthesis of Phosphonylated Sugars from Reactions of Glycals with Diphenylphosphenium Cation"J.Carbohydr.Chem.. 22(6). 443-457 (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] I.Yamamoto, T.Fujimoto他: "Regioselective Synthesis of Phosphonylated Sugars from Reactions of Glycals with Diphenylphosphenium Cation"J.Carbohydr.Chem.. 22・6. 443-457 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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