| 研究課題/領域番号 |
14560035
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
植物保護
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
小林 勝一郎 筑波大学, 応用生物化学系, 助教授 (40087606)
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| 研究分担者 |
沈 利星 筑波大学, 応用生物化学系, 講師 (30272157)
臼井 健二 筑波大学, 応用生物化学系, 教授 (80087585)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2003年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2002年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 除草剤 / 残留性 / 残効性 / 雑草 / 微生物分解 / 土壌 / 土壌水 / 吸着 / 土壌吸着 / 溶存態濃度 |
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| 研究概要 |
土壌中における除草剤の存在を土壌水中に溶存しているもの(溶存態)と土壌粒子に吸着して存在しているもの(吸着態)との存在形態別にわけて経時的に測定し、残留性との関わりから殺草活性の経時的変動(残効性)を解析した。また、こうした残留性や残効性発現に対する土壌や雑草の特性がどのように関与しているかについても検討した。得られた成果は以下のように要約される。
1.供試除草剤のいずれもが、土壌中においては、大部分が吸着態として存在しており、土壌水中における溶存態量はきわめて少なく、この傾向は経時的にいっそう顕著になった。また、両態とも経時的に存在量が低下したが、その速度は溶存態で速かった。なお、こうした挙動には、土壌間差がみられたが、土壌有機物含量が多いほど吸着量が高く、吸着には土壌有機物が密接に関与していた。2.ナプロアニリドを除き、その他の除草剤の殺草活性は、それらの溶存態濃度に依存して発現し、分解は不活性化反応であったが、ナプロアニリドのNOPへの加水分解は、活性化反応であり、殺草活性はNOPの溶存態濃度に依存していた。また、経時的に低下する殺草活性は土壌間によって異なったが、その低下程度は、主として微生物分解により、それぞれの溶存態濃度の低下と一致していた。3.クログワイに対するクミルロン、および、ヒメタイヌビエに対するテニルクロールなどの殺草活性は標的雑草の出芽深度によって変動したが、分化基部および根部が土壌表層に存在する時にのみに殺草活性が発現した。また、これらの除草剤は土壌表層に局在し、そこでの溶存態濃度と殺草活性が一致した。
以上の結果から、土壌中における除草剤の残効性は、残留形態に依存しており、施用された除草剤、あるいは、その活性体の土壌水中溶存体濃度に依存して発現することが明らかとなった。また、この濃度は、吸着性や分解性などの土壌要因ならびに出芽深度などの標的雑草の植物的要因によって支配されているものと想定される。
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