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粥状動脈硬化形成における血管新生抑制因子IP-10,Migの役割に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 14570665
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 循環器内科学
研究機関島根大学(医学部)

研究代表者

越智 弘  島根大学, 医学部, 助手 (80204220)

研究分担者 鳥井 郁子  島根大学, 医学部, 助手 (70207661)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2003年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2002年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワードIP-10 / 抗IP-10抗体 / ApoE欠損マウス / 粥状動脈硬化 / 血管新生 / 抗IP10抗体 / Ip-10
研究概要

ケモカインIP-10,Mig, I-Tacには、T細胞に特異的な遊走活性と血管新生抑制因子としての活性がある。本研究ではIP-10の役割に関して動脈硬化モデルマウスを用いた研究、IP-10,Mig, I-Tacの発現制御に関して培養血管内皮細胞を用いた研究を行った。
高コレステロール食で飼育したApoE欠損マウスで、大動脈弁上部の粥状動脈硬化進行性病変内に新生血管は殆ど検出されなかった。IP-10に対するモノクローナル抗体(anti-IP-10)を作成し、マウスに腹腔内投与しIP-10の抑制実験を行った。粥状動脈硬化進行性病変を有するマウスにanti-IP-10を投与したが、進行性病変内に血管新生はみられなかった。またPBS投与群(対照)とanti-IP-10投与群の間で進行性病変のサイズに差はなかった。一方、粥状動脈硬化初期病巣形成へのanti-IP-10の効果はPBS投与群に比べanti-IP-10投与群で初期病変のサイズは統計的に有意ではないが減少する傾向がみられた。IP-10単独の抑制では、血管新生、進行性病変の形成に影響はなく、Mig, I-Tacが代償的に働く可能性も示唆された。IP-10は初期病巣から発現しており初期病巣の形成に役割を果たしていることが示唆されたが、対象数を増やして検討する必要がある。
さらに培養血管内皮細胞で活性リン脂質リゾフォスファチジルコリン(LPC)によるIP-10,Mig, I-Tacの遺伝子発現制御に関する研究を行った。LPCは、IFN-γによるIP-10,Mig, I-Tac mRNAの発現を、mRNAの安定性を減少し分解を促進することにより抑制することが明らかになった。

報告書

(3件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Ochi H: "Hyperosmotic stimuli inhibit VCAM-1 expression in cultured endothelial cells via effects on interferon regulatory factor-1 expression and activity."European Journal of Immunology. 32. 1821-1831 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ochi H, et al.: "Hyperosmotic stimuli inhibit VCAM-1 expression in cultured endothelial cells via effects on interferon regulatory factor-1 expression and activity"European Journal of Immunology. 32. 1821-1831 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ochi H: "Hyperrosmotic stimuli inhibit VCAM-1 expression in cultured endothelial cells via effects on interferon regulatory factor-1 expression and activity"European Journal of Immunology. 32. 1821-1831 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2025-11-20  

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