研究課題/領域番号 |
14570917
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
精神神経科学
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研究機関 | 三重大学 |
研究代表者 |
岡野 禎治 三重大学, 保健管理センター, 助教授 (90169128)
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研究分担者 |
杉山 隆 三重大学, 医学部附属病院(H16-H17), 助教授 (10263005)
豊田 長康 三重大学, 医学部(H14-H15), 教授 (40126983)
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研究期間 (年度) |
2002 – 2005
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研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2005年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2004年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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キーワード | 産後うつ病 / 母子相互関係 / スクリーニング / 有病率 / 構造化面接 / プライマリケア / EPDS / 妥当性 / ヘルス・ケア・システム / エジンバラ産後うつ病自己評価票 / 精神科構造化面接法 / 国際共同研究 / 欧州共同体 / 受療経路 |
研究概要 |
産後うつ病のヘルスケアシステムの国際共同研究として、プライマリケアにおける産後うつ病のスクリーニング(エディンバラ産後うつ病自己質問票(EPDS))の有用性と適切な介入時期を検討するために三重県の共同調査において実施した。さらに本研究ではプライマリケアにおけるEPDSの妥当性についても検証した。 1.方法 妊産褥婦108人を妊娠後期から産後6ヵ月まで追跡して、産後1ヵ月および3ヵ月時にEPDSを回収した。その後48名の産褥婦に対して精神科医による構造化面接(SCID-I/PND)を行い、DSM-IV-TR基準を用いて診断して、産後3ヵ月の時点有病率と産後6ヵ月間の期間有病率を調査した。 2.結果 1)DSM-IVによれば、産後3ヵ月時点での産後うつ病女性の有病率は4.3%であり、分娩後6ヵ月間の期間有病率は、9.6%(大うつ病性エピソード7.45%、小うつ病性障害5.4%)であった。強迫性障害、適応障害もいれると、15.9%が産後に精神障害に罹患していることが判明した。 2)産後1ヵ月および産後3ヵ月時点でのEPDSの区分点は、ROC解析を用いると、区分点11/12でも高いsensitivityとspecificityが得られた。 3.考察 EPDSによるスクリーニングの適正時期に関した研究調査は皆無であったが、今回のtwo-staged screening方法を用いると、産後1ヵ月前後の早期発病群と産後3〜6ヵ月間の後期発病群の検出が可能であることが判明して、地域医療機関と行政の連携の強化によって産後うつ病の早期発見が促進されることも明らかになった。さらに従来の病院基盤によるEPDSの妥当性研究による区分点8/9と比較して、プライマリケアにおいては高い区分点でも妥当性があることから、より効率のよいスクリーニングが現行の母子精神保健システムで可能であることが示唆された。
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