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VDT作業およびシースルー視作業の眼自律神経系に及ぼす影響

研究課題

研究課題/領域番号 14571696
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 眼科学
研究機関兵庫医科大学

研究代表者

三村 治  兵庫医科大学, 医学部, 教授 (60157584)

研究分担者 鈴木 温  兵庫医科大学, 医学部, 助手 (30330442)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2003年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2002年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードホログラフィー / シースループラウザ / 電子瞳孔計 / 調節反応 / 瞳孔反応 / 屈折値 / 眼自律神経系 / シースルーブラウザ
研究概要

ホログラフィック・シースループラウザは、日常視空間での視作業中に、投影されたホログラフィーによる別の画面を同時に見るといういわば二重の視作業を行うものであるが、14年度に使用した刺激装置のホログラフィック・シースループラウザはモノクロ画面で、現在汎用されているVDT画面に対応するものではなかった。そこで、15年度は新たに開発されたフルカラーのホログラフィー画面の刺激を用い、さらにVDT作業における労働衛生管理のためのガイドラインに適合するよう50分間の映像負荷(14年度は60分間)とした。そして、正常有償被験者12名において右眼にのみこの映像負荷を行い、負荷前後の両眼それぞれの屈折、瞳孔反応、調節緊張反応および調節弛緩反応を測定した。その結果、右眼の全屈折値は負荷前-0.58±0.13Dで、負荷後の屈折値は-0.85±1.02Dで、両者に有意の変化を認めなかった。単位時間当たりの緊張量を含む調節の動特性でも、瞳孔反応の全てのパラメータでも有意の変化を示さなかった。
14年度のモノクロ映像の60分間の負荷実験により、負荷眼である右眼の屈折での有意の近視化と調節動特性の一つのパラメータでの過緊張化を認めた。しかし、15年度の実験により市販化実用モデルに近いフルカラー映像では労働衛生管理のためのガイドラインを遵守する限り、有意の近視化や過緊張状態をもたらすおそれのないことが証明された。

報告書

(3件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 田中 久子, 三村 治, 他: "ホログラフィーによる眼鏡型ディスプレイと視機能"神経眼科. 19・増. 78-78 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 田中 久子, 三村 治, 他: "眼鏡型ディスプレイと視機能-ホログラフィーによる影響"日本眼科学会雑誌. 108・増. 268-268 (2004)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tanaka, H., et al.: "Effects of the holographic eyeglass display on the human visual system."Neuro-Ophthalmology Japan. 19 Suppl.. 78 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tanaka, H., et al.: "Eyeglass display and human visual system -Effect of holography-."Nippon Ganka Gakkai Zasshi. 108 Suppl.. 268 (2004)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 田中久子, 三村 治他: "眼鏡型ディスプレイと視機能-ホログラフィーによる影響"日本眼科学会雑誌. 108・増. 268 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 田中 久子, 三村 治, 他: "ホログラフィーによる眼鏡型ディスプレイと視機能"神経眼科. 19・1. 78 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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