| 研究課題/領域番号 |
14572271
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 山梨大学 (2003-2004)
山梨医科大学 (2002) |
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研究代表者 |
渡辺 みどり 山梨大, 医学工学総合研究部, 助手 (60293479)
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| 研究分担者 |
小林 陽子 山梨大学, 大学院・医学工学総合研究部, 助手 (20313801)
太田 真里子 山梨大学, 大学院・医学工学総合研究部, 助手 (40293451)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2004年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 介護老人保健施設 / 看護の役割機能 / 看護師の自律性 / 自己効力感 / 教育ニーズ / 看護機能 / 看護実践 |
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| 研究概要 |
入所期間と家庭復帰率の異なる老人保健施設の看護管理者が捉える看護の役割機能と施設の看護実践の違いを明らかにすることを目的に、看護管理者が捉える看護の役割機能と施設の看護実践を自記式質問紙法により調査した。
入所期間の短い施設の看護管理者は社会資源の活用を勧め、長い施設の看護管理者は入所者の終末期の意向を確認することを重視していた。家庭復帰率の高い施設の看護管理者は、施設外他職種と連携し、介護職員にも教育・指導的関わり・環境調整を行なっていた。施設内外の他職種との連携、介護職員への教育・指導的な役割は入所者の家庭復帰の促進、施設の在宅ケア支援機能強化のために重要である。
Y県介護老人保健施設全看護職員を対象に看護職の自律性、職務遂行可能感、教育ニーズ調査を行なった。介護老人保健施設の回収率は91.6%であった。看護職の自律性は経験年数の多い者、看護師資格を有する者、管理職において有意に高く、職務遂行可能感は経験年数の多い者、管理職において有意に高かった。施設でのケアにおいて看護職の自己評価が低く、教育研修希望の多かった内容は「制度・最近の医療福祉の情報」「痴呆症状への対応」「ターミナルケア」「ケアプラン作成」であった。自己評価は低いが、研修希望が多くなかった内容は「家族看護」「施設内外の他職種との連携」「職業倫理」であった。老人保健施設の看護職への教育プログラムとして看護職の学習希望のある「制度・最近の医療福祉の情報」「痴呆症状への対応」「ターミナルケア」「ケアプラン作成」はそのニーズに答え、学習希望としてはそれほど多くないが苦手意識の強い課題については施設看護職の役割を検討しつつ学習していく必要性が示唆された。
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