| 研究課題/領域番号 |
14572304
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 |
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研究代表者 |
櫻井 美代子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (20246408)
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| 研究分担者 |
長根 彩子 東京慈恵医科大学, 医学部, 助手 (90349605)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2003年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2002年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | 脳血管障害高齢者 / 退院時指導 / 自宅介護受容 / 退院3ヵ月後のADL / 介護者の疲労状態 / 退院3ヶ月後のADL / 脳血管障害高齢患者 / 家族の自宅介護受容 |
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| 研究概要 |
本研究は、自宅退院後半年以内の脳血管障害高齢患者の家族27名を対象に、スタッフによる退院時指導が家族の自宅介護受容にどのような影響を与えているのかを検討し、さらに医療チームによる退院計画の事例検討を行なった。高齢者の自立度はFIMを、介護者の疲労度は疲労自覚症状しらべを用いた。解析は、退院時に比べて退院後FTM値が向上した群(18名)と下降した群(9名)に分けて検討した。調査結果と事例検討から次の結論を得た。
1、2群間における退院指導の比較では有為差は認められなかった。2、退院2〜3ヶ月を経過した対象者全員が自宅介護を継続中であったが、内5名の介護者は精神的疲労度が高く、今後自宅介護の継続が危惧された。特に介護者が高齢である場合は、精神的疲労による介護不適応状態に陥る危険性が高いため、退院時には介護相談やサービス情報など家族への心理的関わりが重要である。3、FIM値が向上した主な運動項目は、セルフケア能力と移動動作であった。向上群の家族は退院時に介助技術指導を確実に受けていた。退院後に自立度が向上し、自宅介護を継続するためには、高齢者自身のトイレや浴槽への移乗動作能力を高めること、そして介護者の特性や自宅の介護条件に適した介助技術を指導することが重要である。4、医療チームで退院計画の立案に携わることは、患者のゴールに対する個々の専門的立場からの役割りと指導時期が明確になるだけではなく、家族のニーズに応じた適切な指導を提供できることが示唆された。
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