| 研究課題/領域番号 |
14580017
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
清水 紀宏 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (50196531)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2004年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2003年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2002年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 総合型地域スポーツクラブ / クラブライフ / クラブマネジメント |
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| 研究概要 |
1.NPO法人格を有する我が国の代表的な総合型地域スポーツクラブの事例分析により、クラブマネジメントの特質が明らかにされた。具体的には、1)会員の無関心体質とトップダウン型経営、2)自主運営に対する偏った解釈3)行政主導型からの自立困難性4)不明確なクラブ理念ゆえの短期的視野などがその特徴であった。
2.346クラブのマネジャーを対象とした調査結果から、総合型地域スポーツクラブをめぐる組織マネジメントの現実と課題を検討した。1)タスクレベルにかかわらず全般的にクラブ運営に参加している会員の割合は少なく、特に一般会員の運営参加に対する意識が低い。2)運営参加の促進策としては、種目別部門化を図るなど自立的な運営単位を設けているクラブが多いが、クラブの理念・趣旨が入会段階から正しく伝えられていないことが運営参加を阻害している。
3.クラブ会員への質問紙調査により、次のことが明らかにされた。1)会員のクラブ入会における生活行動の変容は、運動・スポーツの実施頻度の増加と地域におけるネットワーク拡大にとどまっており、スポーツ活動の多様化や地域活動への参加に対して大きな成果は認められない。2)会員自身による効果意識の分析から、「スポーツの個人的効果」と「世代間交流」は強く認識しているものの地域アイデンティティや家庭生活に対する影響はさほど高くなかった。
4.クラブ創設に対する行政支援の現実、役割意識、行政支援の阻害要因等について、296の市町村行政を対象とした調査結果に基づき検討した。行政支援のための資源の不足等基本的条件の不足等共通課題があるものの、行政がクラブ育成に期待する便益によって支援への意識や行動に差異が生じていることが明らかとなった。
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