| 研究課題/領域番号 |
14580069
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
藤田 紀昭 日本福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (40199344)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2003年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2002年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 障害者スポーツ / 障害者スポーツ指導者 / 日本障害者スポーツ協会 / 障害者スポーツ大会 / 障害者スポーツ教室 / パラリンピック / 統合 / インクルージョン / 国際パラリンピック委員会 / 英国障害者スポーツ連盟 / 障害者 / スポーツ / 指導者 / 公認障害者スポーツ指導者 / 障害者スポーツ教室・講座 / (財)日本障害者スポーツ協会 / 障害者スポーツ指導者資格 / 活動実態 / 資質 / 認定校 / 情報 |
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| 研究概要 |
障害者スポーツ指導者の抱えている問題として次の5つが明らかになった。(1)活動の機会が少ない、(2)活動に際して不安感が大きい、(3)指導者のニーズにあった情報が提供されていない、(4)20台を中心とした若い指導者の活動の停滞が目立つ、(5)継続的な活動ができていない
これらの点を踏まえ、障害者スポーツ指導者の活動を活性化させるためには次の三つの課題をクリアする必要があることがわかった。(1)地域密着型の活動形態、(2)指導者の資質向上、(3)若年層の活動の活性化。
地域で活動することにより継続的な活動が可能となり、指導の機会が増え、不安も解消される。また、こうした活動に必要な資質として、スポーツの指導力に加え、現場での臨機応変な対応力及び、マネジメントの力が必要であることが明らかになった。若い指導者に対しては特に認定校への指導、認定校同士のネットワークの形成等によって資質向上および、活動の活性化が図られるべきである。
また、現在のところ地域では障害者スポーツ指導者の認知度は低く、地域の障害者運動会や障害者スポーツ教室開催時に行政から障害者スポーツ指導者にアプローチすることは少ないことがわかった。しかしながら、多くの市で障害者スポーツ大会や教室が開催されていることも事実であり、行政との関係を作ることにより、そこでの活動が可能であることが明らかになった。
海外でも様々な障害者スポーツが行われている。近年障害者をどう障害のない人の社会に統合させていくか、同じ時空間でスポーツを行うかが大きな課題となっていることがわかった。
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