| 研究課題/領域番号 |
14580075
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | (財)東京都高齢者研究・福祉振興財団 |
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研究代表者 |
金 憲経 (財)東京都高齢者研究・福祉振興財団, 東京都老人総合研究所・疫学・福祉・政策研究グループ, 主任研究員 (20282345)
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| 研究分担者 |
湯川 晴美 国学院大学栃木短期大学, 家政学科, 助教授 (00260307)
鈴木 隆雄 財団法人東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所・疫学・福祉・政策研究グループ, 副所長 (30154545)
吉田 英世 (吉田 秀世) 財団法人東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所・疫学・福祉・政策研究グループ, 主任研究員 (00242735)
竹島 伸生 名古屋市立大学, 自然科学研究センター, 助教授 (00137126)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2003年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2002年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
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| キーワード | 介護保険 / 要支援 / 生活機能 / 介入 / 自立 / 転倒恐怖感 / 活動制限 / 要支援者 |
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| 研究概要 |
2000年4月から導入した日本の介護保険制度で要支援と認定された高齢者の生活機能、身体機能の特徴を詳細に把握したうえで、生活機能の自立を高める総合的な支援システムを構築するために、3ヶ月間の介入指導を行いその成果を検証した。
○要支援者の生活機能の特徴:75歳以上の要支援男性29名、女性97名の基本的生活機能は、「歩行(男性27.6%、女性20.6%)」、「入浴(男性34.5%、女性15.5%)」の非自立度が高かった。高次生活機能は、要支援者の非自立度が全般的に高く、とくに社会的役割を評価する項目でその傾向は強かった。要支援者で転倒恐怖感を有する者は、男性93,1%、女性93.8%であり、転ぶことが恐くて外出を控える者は、要支援者の男性66.7%、女性60.4%であった。
○要支援高齢者の身体機能の特徴:要支援者の身体機能の特徴を明らかにするために、70歳以上の高齢女性、要支援者22名、転倒外来受診者33名、健常者60名を対象に、基本的生活機能、高次生活機能、転倒恐怖感、転倒恐怖感による外出控えなどと身体機能を調査し、要支援者の体力の特徴を検討した。その結果、年齢、身長、体重、体脂肪率では3群間で有意な差はみられなかったが、片足立ち(開眼・閉眼)、握力、膝伸展力、タンデム歩行、歩行速度(通常・最大)の全ての項目において有意差がみられ要支援者の成績は転倒ハイリスク虚弱高齢者よりも低かった。これらの結果より、要支援者の筋力、バランス、歩行機能を中心とする身体機能の向上を目指す介入プログラムの提供が必要であることが示唆された。
○生活機能の改善を目指す介入の成果:要支援高齢男女35名を対象に生活機能の改善を目指す3ヶ月間の介入プログラムを行ったところ、からだが柔らかくなった(80.0%)、バランスが良くなった(60.0%)、足の筋力がアップした(55.0%)、歩行が安定した(65.0%)との回答とともに60.0%が転倒予防に自信感がついてきたとの顕著な意識的変化を得た。さらに、膝伸展力33.4%の改善、最大歩行速度21.4%の改善、ペグ移動11.1%の有意な身体機能の改善効果が観察され、要支援者に対する介入の効果は大であると判断された。しかし、介入による身体機能の改善が日常生活に及ぼす影響について、詳細な追跡調査が必要であることが浮かび上がった。
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