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殺虫剤抵抗性に関する分子遺伝学・生態学的研究及び害虫管理に関する総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 14606001
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分企画調査
研究分野 植物保護
研究機関名古屋大学

研究代表者

宮田 正  名古屋大学, 大学院・生命農学研究科, 教授 (20023476)

研究分担者 冨田 隆史  国立感染症研究所, 昆虫医科学部, 室長(研究職) (20180169)
中筋 房夫  岡山大学, 農学部, 教授 (20109317)
本山 直樹  千葉大学, 園芸学部, 教授 (20124662)
葛西 真治  国立感染症研究所, 昆虫医科学部, 研究員 (80332360)
研究期間 (年度) 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2002年度: 3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
キーワード殺虫剤抵抗性 / 抵抗性発達の管理 / 殺虫剤抵抗性機構 / 害虫管理システム / 昆虫毒物学 / 生態学 / 農業環境学 / 小進化
研究概要

殺虫剤抵抗性問題を総合科学として考えるため、本問題に関心のある昆虫毒物学、生理学、生態学、害虫管理学、農薬科学、遺伝学、農業環境学等の分野の研究者により本研究を組織した。殺虫剤抵抗性に関する研究は、大きく(1)殺虫剤抵抗性発達の機構解明に関する研究と(2)殺虫剤抵抗性発達の抑制に関する研究に区分する事が出来る。(1)については、生理生化学的、分子生物学的および生態学的手法があり、今までも多くの研究がなされている。(2)については、(2-1)殺虫剤の利用を前提に、その効率的な利用に関する研究と、(2-2)殺虫剤以外の防除手段を組み込んだ研究が考えられる。(1)の研究成果を(2)の研究展開に積極的に利用すること、特に、(2-2)の研究分野にも、(1)の研究成果を積極的に利用し、抵抗性発達管理を組み込んだ害虫管理システムの確立の必要性が重要と考えられた。また、殺虫剤抵抗性は小進化現象であることから、生物を理解する上でも、重要な材料となり得ることが考えられた。

報告書

(1件)
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Toshio Shono: "Genetics and mechanisms of permethrin resistance in the YPER strain of house fly"Pestic.Biochem.Physiol.. 73. 27-36 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Mohd.Mainul Haque: "Population growth of tomato russet mite, Aculops lycopersici (Acari : Eriophyidae) and its injuny effect on the growth of tomato Plants"J.Acarol Soc.Jpn.. 11(1). 1-10 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 望月雅俊: "合成ピレスロイド抵抗性ケナガカブリダニによるチャのカンザワハダニの制御"応動昆. 46(4). 243-251 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Shinji Kasai: "Male specific expression of a cytochrome P450 (Cyp312al) in Drosophila melanogaster"Biochem.Biophys Res.Commun.. 300. 894-900 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroki Ishikawa: "Induction of apotosis in an insect cell line, IPLB-Ld652Y, infected with nucleopolyhedrovinises"J.Gen.Virol.. 84. 705-714 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Tadashi Miyata: "Management of Diamondback Moth and Other Crucifer Pests"Melbourne University Press(印刷中). (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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