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マイクロチャネル中の規定された空間を伝播するBZ反応の解析

研究課題

研究課題/領域番号 14654145
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 分離・精製・検出法
研究機関東京大学

研究代表者

金 幸夫  東京大学, 工学部附属総合試験所, 助教授 (40186367)

研究分担者 火原 彰秀  東京大学, 大学院・工学系研究科, 講師 (30312995)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2003年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2002年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードマイクロチャネル / BZ反応 / 顕微分光 / 熱レンズ顕微鏡 / 非線形化学反応
研究概要

本研究では、マイクロチャネルにより規定された空間で起こるベルーゾフ・ジャボチンスキー反応(BZ反応)について、チャネルサイズ、形状依存性およびチャネルパターンによる伝播特性を、顕微分光法・マイクロ電気化学法を駆使して明らかにすることを目的とする。初年度は、BZ反応を行う場となる種々のチャネル幅、およびチャネル深さのマイグロチャネルの設計・作製を行い、実際にこれらマイクロメートルサイズの微小空間内でBZ反応が起こることを確認するとともに、化学振動がサイズ依存性を示すことを見出した。本年度は、その定量的評価を行うために、熱レンズ検出法を用いた微小吸光度測定を行った。反応系の濃度、特にフェロイン濃度の最適化を行った。これにより、熱レンズ信号の化学振動に伴う強度変化が大きくなり、振動信号からフーリエ変化して得られる振動周期を精度よく決定することができるようになった。その結果200μmまでのサイズにおいては振動周期は短路サイズに比例して大きくなること、KBrO_3に特に鋭敏に依存すること、およびチャネル内壁を疎水処理すると周期が約2倍となることがわかった。これらの結果より、微小空間で起こるBZ反応では、チャネル内壁へのKBrO_3局所濃度変が反応の切り替えを誘起し、その信号がチャネル内部に速やかに伝播し化学振動が起こると結論した。これは、内壁の比界面積が極端に大きくなる微小空間の特性を反映したものと考えられる。これを利用することにより、界面の微小変化を捉えるセンサー等への応用が考えられる。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 金 幸夫: "電極集積化マイクロチャネルチップを用いた電気化学-熱レンズ顕微鏡"ファインケミカル. 32・16. 43-49 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] K.Ueno: "Characteristic Electrochemical Responses of Polymer Microchannel-Microelectrode Chip"Anal.Chem.. 75・9. 2086-2091 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] E.Tamaki: "Microchannel-assisted thermal-lens spectrometry for microchip analysis"Journal of Chromatography A. 987・1-2. 197-204 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 金幸夫: "マイクロ電気化学システムの構築、インテグレーテッドケミストリー"CMC出版(印刷中). (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 金 幸夫: "集積化ミクロ化学システム"マテリアルインテグレーション. 15・2. 3-8 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 北森武彦: "マイクロチップに集積した化学システム"ケミカルエンジニヤリング. 47・11. 860-865 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Akihide Hibara: "Nanochannels on a Fused-Silica Microchip and Liquid Properties Investigation by Time-Resolved Fluorescence Measurements"Anal.Chem.. 74・24. 6170-6176 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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