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インターロイキン18の生殖内分泌系における新しい作用の解析

研究課題

研究課題/領域番号 14654172
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 生物形態・構造
研究機関岡山大学

研究代表者

高橋 純夫  岡山大学, 理学部, 教授 (90144807)

研究分担者 奥田 潔  岡山大学, 自然科学研究科, 教授 (40177168)
竹内 栄  岡山大学, 理学部, 助教授 (20226989)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2003年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2002年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード子宮内膜 / 発情ホルモン / インターロイキン18 / インターロイキン18受容体 / 細胞培養 / マウス / サイトカイン / 子宮 / 卵巣 / 精巣
研究概要

マウス精巣,卵巣,子宮においてイシターロイキン18およびその受容体mRNAが発現していることを見いだした.本研究では,発情周期や妊娠といった生殖系の機能発現において細胞の増殖などの動的な変化を示す子宮に着目し,IL-18遺伝子発現の解析を行った.子宮におけるIL-18 mRNAの発現が確認されるため,in situハイブリダイゼーション解析によりIL-18 mRNAを発現する細胞の同定をおこなった.3週齢未成熟マウスにおいて,子宮内膜上皮細胞,間質細胞の両方にIL-18mRNAシグナルが検出された.しかし9週齢マウスにおいては,上皮細胞にIL-18 mRNAシグナルは検出されなかった.この変化には,発情周期が開始されたことによる血中のさまざまなホルモン,特に性ステロイドの濃度が影響していることが考えられる.そこで,発情周期によって,血中濃度が大きく変化し,子宮内膜細胞の増殖に大きな影響を及ぼすエストロゲンなどの性ステロイドがIL-18及びIL-18Rα mRNAの発現にどのような影響を及ぼすか,RNase Protection解析を実施した.
卵巣を摘出したマウスにエストラジオール-17β(E_2)を投与し,経時的にIL-18およびIL-18Rα mRNA量を解析した.いずれのmRNA量も,E_2投与12時間後には減少し,その後48時間後には投与前と同程度にまで回復することが明らかとなった.このように,IL-18及びその受容体の遺伝子発現に対し生殖系の因子エストロゲンが大きな影響を及ぼしていることが明らかになった.このことは,IL-18が生殖系の機能発現に対し何らかの作用を持つことを示唆している.

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Komatsu, N.: "Epidermal growth factor and transforming growth factor-a stimulate the proliferation of mouse uterine stromal cells"Zool.Sci.. 20. 639-645 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Fujiwara, C.: "Hepatocyte growth factor is a regulator in the proliferation of microvascular endothelial cells in bovine corpus luteum"Journal of Reproduction and Development. 48巻. 49-55 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Takahashi, S.: "Intrapituitary regulatory system of mammotrophs in the mouse"Archives of Physiology and Biochemistry. 110巻. 34-41 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Kataya, T.: "Induction of mammotroph development by a combination of epidermal growth factor, insulin, and estradiol-17β in rat pituitary tumor GH3 cells"Zoological Science. 20巻. 83-89 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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