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誘電泳動力を用いたゲル・固体ハイブリットPTC限流素子の基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 14655109
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 電力工学・電気機器工学
研究機関九州工業大学

研究代表者

大塚 信也  九州工業大学, 工学部, 助手 (60315158)

研究分担者 匹田 政幸  九州工業大学, 工学部, 教授 (40156568)
趙 孟佑  九州工業大学, 工学部, 教授 (60243333)
木村 健  九州工業大学, 工学部, 客員教授
研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2004年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2002年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード誘電泳動力 / 限流 / スイッチング / オフ抵抗 / オン抵抗 / PTC / PTC限流素子 / ゲル状マトリックス / 部分放電特性 / 高周波電源
研究概要

本研究は、マトリックスに液体あるいはゲル状材料を、導電性フィラーには固体導電性粒子を用いるハイブリッドPTC (positive temperature coefficient)限流素子の開発・実用化に向けた先導研究である。即ち、従来の固体マトリックスに代わり液体あるいはゲル状マトリックスと固体導電性粒子によりハイブリッドPTC限流素子を構成し、導電性粒子の蒸発・散開による限流動作ならびに誘電泳動力を用いて導電性粒子を効率よく自動的に電極間に捕集することで通電状態を繰り返し実現しようとする独創的な発想に基づくものである。
本年度は、このオフ状態からオン状態への誘電泳動力に基づく自己復帰機構を実験的に検証し、この自己復帰機構を特徴とする限流素子を特許出願した。また、本素子はオン抵抗が低く、オフ抵抗が大きく、且つ両抵抗特性を両立(オフ/オン抵抗比を大きく)することが重要であるが、素子基板材料を変更することによりオフ抵抗をこれまでより1〜2桁上昇させることができ、オフ/オン抵抗比を従来の10倍以上改良することができた。また、オン状態の粒子接触状態を観測し、オン抵抗は粒子間の接触抵抗に強く依存することが示されたことから、オン抵抗低減には接触抵抗を如何に効果的に低減できるかがカギになることがわかった。なお、本原理とその実験結果を電気学会の九州支部大会で発表したところ論文発表賞を受賞するなど一応の評価をいただいた。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2004

すべて 雑誌論文 (3件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Switching Phenomena of a New Type PTC Device as a Reusable Current-limiting Fuse Operated by Dielectrophoresis2004

    • 著者名/発表者名
      S.Ohtsuka
    • 雑誌名

      2004 Annual Report Conference on Electrical Insulation and Dielectric Phenomena (CEIDP2004)

      ページ: 529-595

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 誘電泳動現象を用いた自己回復性スイッチング素子開発に関する検討2004

    • 著者名/発表者名
      安倍俊富
    • 雑誌名

      第35回電気電子絶縁材料システムシンポジウム予稿集

      ページ: 177-180

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 誘電泳動力による自己修復性限流ヒューズのスイッチング動作検証とOn-Off抵抗特性の検討2004

    • 著者名/発表者名
      安倍俊富
    • 雑誌名

      第57回電気関係学会九州支部連合大会論文集

      ページ: 83-83

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [産業財産権] 特許権2004

    • 発明者名
      大塚 信也, 匹田 政幸
    • 権利者名
      大塚 信也, 匹田 政幸
    • 産業財産権番号
      2004-249481
    • 出願年月日
      2004-08-30
    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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