| 研究概要 |
エネルギーリサイクルを基軸とする流域系循環社会の設計のためには,第一に,その基軸となるエネルギーリサイクル可能な資源の賦存量・地域的分布を把握する必要がある.前年度までに,廃棄物の高効率エネルギー利用の方策として,行政の垣根を取り払い,一般・産業廃棄物の区分に関係なく,可燃性の廃棄物を乾いた廃棄物であるドライ系と含水率の高いウエット系に分け,さらにドライ系のうち塩素を含有する塩化ビニルや皮革は分別回収する、厨芥,塩ビ分別方式を提案した.昨年度は、森林バイオマスについては詳細な推定モデルに基づいて賦存量の推定を行ったが,廃棄物に関しては、環境省等の廃棄物排出量データのみに基づいていたため,15年度は、各産業におけるInput-Outputデータからの廃棄物発生量予測とあわせて、廃棄物究極発生量についてより詳細な検討を行った。さらに、Wet系廃棄物のエネルギー変換についても検討した。
ドライ系廃棄物は,腐食の原因となる塩化ビニルや皮革を分離し,火力発電所などの集中型のサイトでガス化して直接ボイラに吹き込み,、Wet系廃棄物をメタン発酵に持ち込むシナリオで回収可能エネルギー量を推定すると,我が国の廃棄物の究極的なエネルギーポテンシャル量は1,400〜1450PJとなり,エネルギーとして回収可能な量は400〜450PJであった.これに森林系バイオマスが加われば,約600PJにもなり,わが国の火力発電の約35%に相当することを明らかにした。
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