• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

キラル環状ハロニウムの創製による新しい不斉合成法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 14655340
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 合成化学
研究機関大阪大学

研究代表者

南方 聖司  大阪大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (90273599)

研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2003年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2002年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
キーワード環状ヨードニウム / 光学活性 / アルケニルスルホンアミド / 窒素-ヨウ素結合 / キラルヨードニウム / 次亜ヨウ素酸tert-ブチル / キラルスルホンアミド / アルケニルベンズアミド / クロラミンT / ヨードオレフィン / ヨードメチルピロリジン / ピリジンビスイミダゾリン / キラル塩基性配位子
研究概要

キラルな三員環状ハロニウムの創製とこれを経由する新しい不斉合成の開拓を目的として、まず、安定なキラルヨードニウム塩を形成させるための試薬の開発を検討した。さらに、不斉誘起が期待できるモデル反応を設計した。
1)キラル環状ヨードニウムの創出
前年度で設計、合成したピリジンビスイミダゾリン系化合物にN-ヨードスクシンイミドを作用させ系内でキラルヨードニウムを発生させることに成功した。単離には至っていないが、各種スペクトルによりその生成を確認することができた。また、新たなヨードニウム源として、次亜塩素酸tert-ブチルとヨウ化ナトリウムから次亜ヨウ素酸tert-ブチルが発生することを明らかにし、これを活用するアルケニルスルホンアミドからの新しいヘテロ環合成法を見出した。この反応は、発生した次亜ヨウ素酸tert-ブチルが、まずアミド窒素をヨウ素化し、続いてこの窒素上のヨウ素がカチオンとしてアルケン部位に移動することが鍵となり、進行しているということが、裏づけ実験により明らかになった。そこで、キラルなスルホンアミドを合成し、次亜ヨウ素酸tert-ブチルでアミド窒素をヨウ素化すれば、キラルヨードニウムが創製できると考えた。環状スルホンアミドの窒素のα位にシクロヘキシル基とメチル基を導入した光学活性な化合物を合成することができた。
2)不斉誘起可能なモデル反応の設計
上記の活性なヨウ素-窒素結合をもつキラルヨードニウム源を活用する不斉反応のモデル反応として、アルケニルベンズアミドの環化反応を取り上げた。これは先に述べた次亜ヨウ素酸tert-ブチルにより進行する反応であることが明らかになったため、本キラルヨードニウム源を用いる反応に適用した。その結果、芳しい不斉誘起は認められなかったが、さらに分子設計を進めることにより、その効率の向上が十分に期待できる。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Satoshi Minakata: "Development of New Synthetic Methods of Heterocycles Using Chloramine-T as a Nitrogen Source"J.Synth.Org.Chem.. 61・7. 706-714 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Satoshi Minakata: "Introduction of an N1 Unit to Monoenes or 1,6-Dienes Using Chloramine-T-Silver Nitrate : a New Route to Aziridines or Bicyclic Pyrrolidines"Heterocycles. 60・2. 289-298 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Satoshi Minakata: "Unique ionic iodine atom transfer cyclization : A new route to iodomethylated pyrrolidine derivatives from γ-iodoolefin and Chloramine-T"Organic Letters. 4・12. 2097-2099 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

URL: 

公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi