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N結合型糖鎖発現パターン決定の分子基盤解明

研究課題

研究課題/領域番号 14658236
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 細胞生物学
研究機関岡崎国立共同研究機構

研究代表者

池中 一裕  岡崎国立共同研究機構, 生理学研究所, 教授 (00144527)

研究分担者 藤本 一朗  岡崎国立共同研究機構, 統合バイオサイエンスセンター, 助手 (70264710)
研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2003年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2002年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードcDNAマクロアレイ / 糖転移酵素遺伝子 / 糖分解酵素遺伝子 / 網羅的解析 / N結合型糖鎖 / 2次元HPLCシステム / 糖鎖構造解析 / 相関係数 / マクロアレイ / 化学的糖鎖解析法 / 二次元HPLC
研究概要

細胞間の認識や情報交換に重要な役割を担っている糖鎖の発現制御機構を解明するため、本年度は糖鎖関連遺伝子の発現を網羅的・同時的に解析できるシステムの構築を行なった。これまでに報告されている糖鎖関連遺伝子の大部分(105遺伝子)をクローニングし、そのDNA断片をナイロン膜に結合させることにより、cDNAマクロアレイを作製した。マウス各種組織(胎生12日の脳および、生後12週齡の脳、肝臓、腎臓)の放射能標識cDNAを用いて、ナイロン膜とハイブリダイゼーションすることにより、その組織における遺伝子発現量を解析した。その結果、RT-PCRと遜色ない感度を確保できたのに加え、定量性にも優れていることが判明した。さらに、我々が昨年度までに報告した2次元HPLCシステムによる網羅的N結合型糖鎖解析と組み合わせることにより、幾つかの新規な知見を得た。例えば、12週齡の脳や腎臓に特異的に発現するLewisX構造が、(LewisXを生合成できる)α1.3/4-フコース転移酵素の中でも、主にFUT9によって生合成されていることが判った。
一方、cDNAマクロアレイシステムと2次元HPLCシステムとを、複数種類の細胞の集合体である組織ではなく、単一な株化細胞に応用することにより、N結合型糖鎖生合成の制御機構の解明を試みた。まず神経系細胞3種類とアストロサイト系細胞3種類を解析し、胎仔および成体脳のデータと比較することにより、脳の糖鎖パターンが単純に神経細胞・アストロサイトの糖鎖の合計ではないことが示唆された。また、これまで非常に複雑な生合成経路が考えられていたN結合型糖鎖が、(少なくとも株化細胞内では)比較的単純な経路で理解できることを示した。その上で、糖鎖発現量と糖鎖関連遺伝子発現量との相関係数を求めることで、これまでに想定されていなかった相関関係(例えば、グルコシダーゼI, IIやER-/Golgi-マンノシダーゼなど生合成初期の遺伝子発現の高い相関)を明らかにした。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Hirahara, Y., Bansal, R., Honke, K., Ikenaka, K., Wada, Y: "Sulfatide Is A Negative Regulator Of Oligodendrocyte Differentiation : Development In Sulfatide-Null Mice."Glia. 45. 269-277 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Ishibashi, T.: "Initiation of sodium channel clustering at the node of Ranvier in the mouse optic nerve"Neurochemical Research. 28. 117-125 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Ishibashi, T.: "A myelin galactolipid, sulfatide, is essential for maintenance of ion channels on myelinated axon but not essential for initial cluster formation"The Journal of Neuroscience. 22. 6507-6514 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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