• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

冷戦期におけるアメリカの対日プロパガンダに関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 14710128
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 社会学(含社会福祉関係)
研究機関静岡大学

研究代表者

井川 充雄  静岡大学, 情報学部, 助教授 (00283333)

研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2003年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2002年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードプロパガンダ / アメリカニゼーション / 冷戦 / 文化交流 / 博覧会 / 海外放送 / アメリカナイゼーション / Voice of America
研究概要

第2次世界大戦後、アメリカは国務省や広報庁(United States Information Agency=USIA)などの機関が中心となって、アメリカの文化や思想、価値観を具現するさまざまな<モノ>を日本に対して提供してきた。USIAは、「合衆国の目的や政策を他の諸国の国民に広め、合衆国の指導者に外国の世論を伝えること」を目的として、1953年8月にアイゼンハワー政権によって設立された。
USIAの主な活動は、外国における図書館・情報センターの設置と運営、VOA(Voice of America、アメリカの声)の放送、各種展覧会の開催、外国新聞社・通信社向けの情報提供、宣伝映画・テレビ番組の制作、諸外国の対米世論の測定など多岐にわたっていた。冷戦下で、東側共産圏諸国向けの活動が中心だったが、西側諸国や第三世界に対してもアメリカのリーダーシップを確保するために、さまざまな活動を展開した。
その1つにVOAの放送がある。日本語放送は、1951年に再開されたが、当初はさほど多くのリスナーを獲得できなかった。そこで、VOAはNHKや各地の民放放送局との「番組交換」に力を入れた。
また、USIAは世界各地で現地の機関と協力しながら各種の展覧会や写真展などを開き、アメリカの文化や生活についての知識を普及を図った。当初、とくに力を入れていたのが、原子力平和利用キャンペーンである。日本でも1955〜57年に各地で原子力平和利用博覧会が開催された。この他にもさまざまな展覧会や音楽会が行われたが、こうした「文化交流」を進めることで、占領終結後も日本を自由主義陣営にしっかりと繋ぎとめることを意図していた。こうした施策は、徐々にではあるが1950〜60年代における日本の「アメリカニゼーション」を進める働きを持ったと考えられる。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2004 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (3件)

  • [雑誌論文] 敗戦とメディア2004

    • 著者名/発表者名
      井川 充雄
    • 雑誌名

      メディア史を学ぶ人のために(有山輝雄, 竹山昭子編)(世界思想社)

      ページ: 261-283

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 占領期におけるアメリカニゼーション -アメリカ博覧会の効果をめぐって-2004

    • 著者名/発表者名
      井川 充雄
    • 雑誌名

      占領とデモクラシーの同時代史(同時代史学会編)(日本経済評論社)

      ページ: 193-216

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] 井川 充雄: "メディア・イベントとしての南極観測支援事業"メディア史研究. 14. 98-114 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 井川 充雄: "イベントは都市のビジネス"コミュニケーション学入門(田村紀雄編)(NTT出版). 235-246 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 井川 充雄: "戦後VOA日本語放送の再開"メディア史研究. 12. 45-64 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

URL: 

公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi