• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

フーバー政権期における国務省の極東政策と日米関係、1929〜1932年

研究課題

研究課題/領域番号 14720068
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 政治学
研究機関神戸大学

研究代表者

簔原 俊洋  神戸大学, 法学研究科, 助教授 (40314455)

研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2004年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2003年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードハーバード・フーバー / ヘンリ・スティムソン / ウィリアム・キャッスル / ハーバード・ヤードレー / ブラック・チェンバー / ワシントン会議 / インテリジェンス / 日本:アメリカ:カナダ:イギリス / ハーバート・フーバー / ヘンリー・スティムソン / スタンレー・ホーンベック / 政治外交史 / 情報史 / アメリカ外交 / 日米関係 / フーバー大統領 / キャッスル国務次官 / 国務省 / 極東政策 / スティムソン国務長官 / ホーンベック極東部長 / 満州事変
研究概要

当初の予定であった政治外交史の枠組みを遙かに超え、未開拓地である情報史の分野に踏み込んだ本研究であるが、本年ではもっぱら内外の学会報告を通じての「発信」に専念した。具体的には、7月のオーストラリア・アジア学会(於:Australia National University)を最初に、9月のイギリス・東アジア学会(於:Leeds University)、および国際史研究会(於:University of East Anglia)、そして日本国際政治学会の日本外交史部会(於:淡路夢舞台国際会議場)である。今年の4月には、アメリカ・アジア学会の年次大会(於:シカゴ)での報告も予定されている。
こうした研究発表の機会を通して、各分野の専門家から多くの貴重なフィードバックや情報を得ることができたのみならず、現地での資料調査も行えたことは有意義であった。豪英への出張では、両国の公文書館に立ち寄り、オーストラリアとイギリスの通信諜報に関する情報を入手することができた。とりわけ前者は、情報量が少なく(公刊されている研究は、周知している範囲では皆無)、今後さらに追跡調査を行いたいと考える。他方、イギリスにおける情報に関する資料は豊富であるが、その内容の一部がアメリカの一次資料における記述と食い違いがあるため、両者の整合性を追求する作業が待たれる。なお、本年度におけるもう一つの重要な研究実績は、カナダの公文書館を訪れ、資料調査を行ったことである。同国の情報機関は、英米との協力を得て設置されたため、英米間のリンクとなっている点がとりわけ興味深い。この資料を精査した上で、近いうちに論文として公刊する予定である。
このように本年度は、公刊した論文・著作が一つもない年であったが、内外において精力的に研究を発信し、資料調査を行った。なお、新聞媒体では何本か同研究に関連する記事を掲載した上、某出版社との出版計画も順調に進んでおり、来年度中には原稿を完成させる見込となっている。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 蓑原俊洋: "日米暗号戦争と政策決定への影響"外交フォーラム. 174号. 76-81 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 蓑原俊洋: "日米は暗号を相互に解読しあっていたのか"諸君. 35・7. 191-196 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 蓑原俊洋: "米国との戦争は避けられなかったのか"文藝春秋. 10月号. 302-303 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 秦郁彦(編): "昭和史20の争点:日本人の常織"文藝春秋. 287 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 簑原俊洋: "日米暗号戦争と政策決定への影響"外交フォーラム. 174号. 76-81 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

URL: 

公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi