| 研究課題/領域番号 |
14730077
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
財政学・金融論
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
植田 宏文 同志社大学, 商学部, 教授 (00268111)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2002年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 金融情報変数 / クレジット・ビュー / 資産選択行動 / 信用創造 / 金融政策の有効性 / 金融不安定性 / 資本構造 / フィナンシャル・アクセラレータ / 情報の非対称性 / クレディット・ビュー / 危険回避度 / 企業の投資行動 / 資金調達行動 |
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| 研究概要 |
投資家の資産選択行動が金融資産価格の影響を与える側面を明確にし、これと企業の投資行動を結合させて動学的な景気循環理論を構築させた上で、経済の不安定性が生じることは不可避であることを明らかにした。
またニュー・ケインジアンの分野で議論されている情報の非対称性に着目し、エージェンシー・コストを用い、経済の変動プロセスをフィナンシャル・アクセラレータ仮説に基づき考察した。ここでも企業の資本構成、金融仲介機関の貸出供給態度が、企業の投資決定に重要な要因となり、マクロ経済活動を加速的に変動させる可能性があることを確認した。
Minskyの金融不安定性仮説とフィナンシャル・アクセラレータ仮説は、各々、別々の分野で議論が展開されている。上記2つの理論分析は決して対立するものではなく、金融的要因として、企業の資本構造・将来期待・投資家の資産選択行動・金融仲介機関の資金供給行動に焦点を当て、異なった側面からアプローチしているものであり、両者の議論は補完的な関係にあると位置づけることができる。また、わが国における経済動向と、貸し手リスクおよびエージェンシー・コストが反映された貸出供給量の関係についての検証を通じて、両理論の現実妥当性が明らかになった。
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