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知識ベースの組織における人的資源の役割に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 14730092
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 経営学
研究機関福島大学

研究代表者

三崎 秀央  福島大学, 経済学部, 助教授 (30312763)

研究期間 (年度) 2002 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2003年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード研究開発 / プロフェッショナル / イノベーション / 人的資源 / 人的資源管理 / 知識ベース視角 / 組織的公正
研究概要

当該研究は、知識を活用する組織において、人的資源がどのような役割を担っているのか、また、どのようなタイプの人的資源が活躍しているのかを、体系的な調査に基づいて明らかにすることを目的としている。当該研究では大量サンプルによる調査票を用いた調査を数回実施し、分析を進めることによって次に示すような知見を得ることができた。
それは、企業組織における知識創造の主役である研究開発従事者に関する知見である。研究開発従事者は、専門家社会か所属組織か、といういわゆる二重のロイヤリティの問題に直面している。専門家社会へのロイヤリティを示すコスモポリタン志向は、主として最新の知識や一般的な知識、仕事への取り組み方などに対して影響を与えている。一方、所属組織に対するロイヤリティを意味するローカル志向は、組織の意図を汲み取ったり、組織内部でのコミュニケーションを促進し、組織独自の資源を活用することに寄与している。
つまり、従来の研究開発従事者に関する研究では、ローカルかコスモポリタンかという二者択一的な視点から分析を進めることが多かったが、知識創造という観点からいえば、両者を統合する必要があることが示されたのである。この結論は、伝統的なプロフェッショナル研究とは、必ずしも一致しないものである。
このような相違は、分析の視点が異なることから生じている。伝統的なプロフェッショナル研究では、分析の視点を個人の満足や専門性(学会や特許)などにおいており、必ずしも経営活動を念頭においたものではなかった。当該研究では、経営学における知見を援用することによってより企業経営を意識した分析枠組みを構築することができたために、新たな発見をすることができたのである。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (9件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (9件)

  • [文献書誌] 三崎秀央: "研究開発従事者のロイヤリティと組織の業績:製造業における研究所・研究部門の定量分析"商学論集. 72-3. 13-30 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "評価と報酬の公平性:S社のケースをもとに"商学論集. 72-1. 37-49 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "研究開発従事者の準拠とイノベーション:準拠の相違による個人の成果と組織の成果"経営学論集 第73集(日本経営学会編)(千倉書房). 73. 196-197 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "人事評価と報酬における公平性"成果と公平の報酬制度(奥林康司編著)(中央経済社). 89-114 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] "組織的公正が個人に及ぼす影響について:A社の調査をもとに"経営行動科学学会第5回年次大会発表論文集. 16-21 (2002)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "新製品開発の人材マネジメント"中央経済社(近刊予定).

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "研究開発従事者の準拠とイノベーション:準拠の相違による個人の成果と組織の成果"経営学論集. 第73集(近刊予定).

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "人事評価と報酬における公平性"雇用再編下の人的資源管理. 2(近刊予定).

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 三崎秀央: "組織的公正が個人に及ぼす影響について"経営行動科学学会第5回年次大会発表論文集. 16-21 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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