• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

熱帯太平洋とインド洋の大気海洋結合系の連動性の降水過程を含むメカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 14740275
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 気象・海洋物理・陸水学
研究機関京都大学

研究代表者

根田 昌典  京都大学, 大学院・理学研究科, 助手 (10273434)

研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2002年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードインド洋 / ENSO / ダイポールモード / モンスーン / 大気海洋相互作用 / 海面温度 / 大気対流活動 / 年々変動 / 降水過程
研究概要

本研究では、ENSOとインド洋の海面温度の年々変動が同期的であったり独立的であったりする特殊な関係について、インド洋における顕著な海上風の季節変動場との関係に注目して、その一見相反する関係を維持している物理機構を明らかにすることを目指す。その第3年目として、インド洋における海上風偏差が海面温度の年々変動に与える影響の季節的な変化を解析し、そのENSOとの関係について調べた。
昨年度までの解析の結果、北半球夏期の海上風の年々変動成分について二つの主要なモードの存在を確認した。それぞれのモードの振幅とENSOの関係を比較すると、第1モードと第2モードのどちらが卓越するかによって、夏期インド洋海上風と太平洋の海面温度変動との時間的な関係に支配的な影響があることがわかった。
今年度はさらに解析を進め、これらの対照的な偏差成分がダイポールモードの発達と密接に関係していることを明らかにした。ENSOとダイポールイベントが両方発生する年(ED年)とENSOが生じたにもかかわらずダイポールが発生しなかった年(END年)の違いは、ENSOがどの季節にオンセットするかに依存することが分かった。オンセットの時期によって、海大陸周辺での降水アノマリーや海上風の平均的な季節変動場と偏差場の関係が変わるために、海上風がSST変動に与える影響はED年とEND年の春季から秋季にかけて対照的となり、ED年とEND年の間にはインド洋の海上風偏差場と季節変動場との関係という系統的な違いがあることを示した。このように、ENSOとダイポールイベントの独立・従属関係について従来から対立する主張に対して、インド洋の海上風の季節変動に加えてENSOの季節的な発展の違いが重要な要素であることなど偏差場と背景場との関係に着目するという新たな視点を導入し、両者を矛盾なく説明可能な物理機構を提唱するという研究成果を得た。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (2件)

  • [雑誌論文] The relationship between the interannual variation of the north Indian Ocean SST induced by surface wind2005

    • 著者名/発表者名
      Nagura, M., Konda, M.
    • 雑誌名

      Journal of Climatex Vol.18(受理済み、印刷中)(発表予定)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 海上風によって年々変動するインド洋のSSTとENSOの関係についての研究2004

    • 著者名/発表者名
      名倉元樹, 根田昌典, 芹澤重厚
    • 雑誌名

      京都大学防災研究所年報 第47号

      ページ: 509-516

    • NAID

      120002514968

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] 名倉元樹, 根田昌典他2名: "インドモンスーンによって年々変動するインド洋のSTTとENSOの関係についての研究"京都大学防災研究所年報. 46号. 451-460 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 根田昌典, 名倉元樹: "インド洋の海面フラックスと海面温度の年々変動の関係"月間海洋. 34・5. 341-347 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

URL: 

公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi