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電子付着による有機ハロゲン化合物の解離動力学

研究課題

研究課題/領域番号 14740328
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 物理化学
研究機関琉球大学

研究代表者

米蔵 誠哲  琉球大学, 理学部, 助教授 (60291100)

研究期間 (年度) 2002 – 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
2004年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2003年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2002年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
キーワード電子付着解離 / 有機ハロゲン分子 / スピン偏極光電子源 / 解離性電子付着 / ハロゲン化有機物 / スピン偏極電子 / 画像観測法 / 反応動力学 / レーザー光電子
研究概要

今研究の目的は、これまで、断面積計測や共鳴状態(形状共鳴、Feshbachk共鳴等)の探索が主だった有機ハロゲン分子の電子付着解離について、より動力学的面を明らかにすること(および動力学計測のための装置開発を含む)です。これまでに低速光電子源(当該研究に使用する)を備えた飛行時間質量分析装置を製作し、小サイズの分子(CH_3I,CHBrClI等)についてアニオンフラグメントの検出共鳴状態の寿命計測(解離の異方性計測)に取り組んでいます。装置開発に時間がかかり、現在までに動力学の解析までには至っておりませんが、スピンを含めたより詳細な動力学的情報を得るため研究途中で構想したスピン偏極源の要素技術の確立に成功しました。このスピン偏極源は、3重項状態の光イオン化により、スピン偏極光電子と電子スピン偏極光イオンを同時に発生するものです。電子付着の研究のみならず磁性薄膜等の材料表面分析等に広く利用できると考え、下記の工業所有権を出願しました。
現在、研究用光スピン偏極電子銃を共同開発中です。解離性付着における電子スピン偏極の効果については全く研究例がありません。解離の配向(orientation)・カイラリティ制御に発展する可能性のある興味深いテーマであるので、今後も研究を継続していきたいと考えています。

報告書

(3件)
  • 2004 実績報告書
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2004 その他

すべて 産業財産権 (1件) 文献書誌 (3件)

  • [産業財産権] スピン偏極電子およびスピン偏極イオンの同時発生方法およびその装置2004

    • 発明者名
      中嶋 隆, 米蔵 誠哲, 松尾 由賀利, 小林 徹, 福山 祥光
    • 権利者名
      独立行政法人理化学研究所
    • 産業財産権番号
      2004-068179
    • 出願年月日
      2004-03-10
    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [文献書誌] Nobuaki Yonekura, Takashi Nakajima, Yukari Matsuo, Tohru Kobayashi, Yoshimitsu Fukuyama: "Electron-spin polarization of photoions produced through photoionization from the laser-excited triplet state of Sr"The Journal of Chemical Physics. 120・4. 1806-1812 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Takashi Nakajima, Nobuaki Yonekura, Yukari Matsuo, Tohru Kobayashi, Yoshimitsu Fukuyama: "Simultaneous production of spin-polarized ions/electrons based on two-photon ionization of laser-ablated metallic atoms"Applied Physics Letters. 83・11. 2103-2105 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] Takashi Nakajima, Nobuaki Yonekura: "Electron spin-polarized alkaline earth ions produced by multiphoton ionization"Journal of chemical physics. 117. 2112-2119 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2002-04-01   更新日: 2016-04-21  

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